コア・ステーション認定事業体一覧
人文学部附置 地域文化連携センター
| 事業 代表者 |
栗原 隆(人文社会・教育科学系/人文学部担当) |
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| 事業の 目的 |
地域文化連携センターは,地域との交流の中で教育・研究を展開することによって,人文学部の学士課程教育を活性化するとともに,人文科学の研究成果を市民に還元することを通して,地域文化に寄与することを目的としています。 |
人文学部附置 越佐・新潟学推進センター
| 事業 代表者 |
関尾 史郎(人文社会・教育学系教授/大学院現代社会文化研究科担当) |
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| 事業の 目的 |
越後・佐渡と呼ばれた時代から現代に至る新潟県域を学びのフィールドとし,地域社会の支援のもとに,人文学部の実習系授業を展開してその成果を広く地域社会に還元する。 |
人文社会・教育科学系附置 環東アジア研究センター
| 事業 代表者 |
関尾 史郎(人文社会・教育学系教授/大学院現代社会文化研究科担当) |
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| 事業の 目的 |
環東アジア研究センターは,環東アジア地域の平和と安定,調和的な発展に寄与することを目的とし,以下の事業を行います。
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人文社会・教育科学系附置 Institute for the Study of the 19th Century Scholarship
| 事業 代表者 |
菅原 陽心(人文社会・教育科学系教授/経済学部) |
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| 事業の 目的 |
19世紀学という目的を掲げた研究機関,或いは19世紀学を軸にして横断的な研究グループを形成した前例は世界に存在せず,ONLY ONEの研究事業として推進します。 ・学術的な研究拠点を形成し,研究成果を発信する。
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人文社会・教育科学系附置 共生経済学研究センター
| 事業 代表者 |
佐藤 芳行(人文社会・教育科学系教授/経済学部) |
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| 事業の 目的 |
本センターは次のことを目的として行う。
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人文社会・教育科学系附置 地域映像アーカイブセンター
| 事業 代表者 |
原田 健一(人文社会・教育科学系教授/人文学部) |
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| 事業の 目的 |
生活のなかで生み出され育まれてきた,町や村々にある共同性に依拠したコミュナルな映像を,各地にある視聴覚ライブラリー,図書館,博物館,文書館,個人の協力を得て,発掘・デジタル化し,インデキシングの作業を行い,アーカイブ化し,その映像内容を研究するのみならず,新たに社会に再配置し、研究、ならびに教育的に利用できるように、社会実践的に研究する。 |
人文社会・教育科学系附置 間主観的感性論研究推進センター
| 事業 代表者 |
栗原 隆(人文社会・教育科学系教授/人文学部) |
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| 事業の 目的 |
「感覚」や「表現」そして「気分」などの働きの総体として捉えた「感性」を,間主観的な構造のもとで解明することを通して,「共感」や「感応」の機序,「心の絆」や「繋がる心」の成り立ちを明らかにすることから,感性論を軸に生の総体として人間と文化を捉えることを通して,人間学の革新と再構築を目指す。科学研究費補助金(基盤(A))「共感から良心に亘る『共通感覚』の存立機制の解明,並びにその発現様式についての研究」の研究展開にあたって,本学での実施母体となって,成果の受け皿とする。研究成果を刊行することを通して,国内外への研究発信を進めるとともに,学士課程教育にも成果を還元することを目指す。 |
人文社会・教育科学系附置 言語科学研究センター
| 事業 代表者 |
高田 晴夫(人文社会・教育科学系教授/人文学部) |
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| 事業の 目的 |
人文学部プロジェクト,学系内プロジェクト及び新潟大学言語研究会でのこれまでの研究を継承しながら,それらをより組織的・体系的に発展させるために,人文社会・教育科学系内に分散している言語研究者の結集を図り,様々なアプローチから研究交流を行い,その結果を地域社会及び国際社会に向けて発信することを目指す。 |
人文社会・教育科学系附置 <声>とテクスト論研究センター
| 事業 代表者 |
高木 裕(人文社会・教育科学系教授/人文学部) |
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| 事業の 目的 |
〈声〉の文化が,これまでの歴史の中で,テクストの文字言語との鬩ぎ合いから始まり,制度的なさまざまな制約と葛藤,軋轢を繰り返してきたことを確認するとともに,文学・思想・メディア文化が〈声〉の根源的な力,豊饒な力をいかに再生させるために工夫してきたか,その諸相を例示し,さらに〈声〉から,いかに新しい発想と表現可能性を得てきたかを,具体的に明らかにする。 |
自然科学系附置 物質量子科学研究センター
| 事業 代表者 |
後藤 輝孝(自然科学系教授/大学院自然科学研究科担当) |
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| 事業の 目的 |
(1)強相関科学研究分野,(2)クラスター科学研究分野,(3)計算物質科学研究分野からなる3基幹分野を設置し,本学における物質科学の先端研究を進めることを目的とし,国内外に開かれた全国物性研究ネットワークを構成します。 |
自然科学系附置 地域連携フードサイエンス・センター
| 事業 代表者 |
門脇 基二(自然科学系教授/農学部担当) |
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| 事業の 目的 |
新潟県の主要産業である食品産業の発展に貢献し,食品の開発,研究技術者の育成,基礎研究推進とその実用化を目指す組織として設立しました。 |
自然科学系附置 国際情報通信研究センター
| 事業 代表者 |
間瀬 憲一(自然科学系教授/大学院自然科学研究科担当) |
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| 事業の 目的 |
(1)最先端の情報通信分野の研究,(2)地域・産業界の技術者・研究者への最先端の情報通信分野の教育,(3)情報通信分野の国際共同研究の推進,(4)国際的に活躍できる情報通信技術者・研究者の育成,(5)情報・通信・電子分野の教育研究拠点の形成を目的として,各種活動・事業を行います。 |
自然科学系附置 人間支援科学教育研究センター
| 事業 代表者 |
林 豊彦(自然科学系教授/工学部担当) |
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| 事業の 目的 |
心身に障害や機能低下がある人でもない人でも分け隔てなく,機会均等の条件下で生活できる社会を実現するために,以下の事業を行います。 (1)支援技術,医用生体工学,健康・福祉を中心とした生活支援科学分野の研究拠点形成 (2)地域の福祉団体,福祉・保健行政,民間企業などと連携しながら,当該分野の実践的な学部・大学院教育と健康・医療・福祉に関する機器・システムの研究開発 (3)新潟市と連携した「新潟市障害者サポートセンター」の運営(地域の障害者の生活・就労支援)及び支援機器の利用促進・普及のための調査研究 (4)「支援技術」に関する専門職大学院教育:コメディカル等(看護師,作業療法士,理学療法士,言語聴覚士等)に対する支援技術の専門教育カリキュラムの構築 |
自然科学系附置 可視化情報研究センター
| 事業 代表者 |
藤澤 延行(自然科学系教授/工学部担当) |
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| 事業の 目的 |
“流体の速度・温度・密度など目に見えない物理現象を視覚的に捉える科学”として知られる可視化に関する研究を推進します。また,世界への可視化情報研究の発信,文理融合した教育研究の発展,産業・地域文化との交流活動を目指し,各種事業を展開します。 |
自然科学系附置 環境材料ナノ化学教育研究センター
| 事業 代表者 |
坪川 紀夫(自然科学系教授/工学部担当) |
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| 事業の 目的 |
環境と調和した人類の発展に配慮した材料開発とその利用に関する教育研究をナノ化学的観点からマクロ的視野まで幅広く進め,『環境・エネルギー』,『材料』,『ナノ化学』の3つの柱を「化学の力」でそれぞれをさらに深めるとともに融合を図ることを目的とする。 |
自然科学系附置 植物・微生物科学研究センター
| 事業 代表者 |
岡崎 桂一(自然科学系教授/農学部担当) |
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| 事業の 目的 |
植物と微生物の基礎的研究とその農業生産および環境保全への利用に関して従来の学部の枠を越えて総合的にプロジェクト研究を進め,この分野における日本およびアジアの研究拠点形成をめざしています。 植物・微生物分野の大学院、学部教育の強化と人材育成を推進します。交流協定提携大学をはじめとして,アジア地域を中心とする諸外国の研究者と研究,教育の両面での交流を促進します。 講演会やシンポジウムの開催ならびにメーリングリスト等による学内外における関連情報交換を継続的に実施します。 新潟県や新潟市および他市町村など地域社会の要望に応える研究を行うことを目的としています。 |
自然科学系附置 生体材料・医用デバイス研究開発センター
| 事業 代表者 |
新田 勇(自然科学系教授/工学部担当) |
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| 事業の 目的 |
時代は少子・超高齢化社会を迎え,生活の質(QOL:Quality of Life)の向上が声高に叫ばれるとともに,工学技術に期待する声が益々高まっている。その期待に応えるためには,より専門化された研究の進展を図るのみならず,分野横断的な研究も併せて進めていく必要がある。さらには研究の成果を目に見える形で社会に還元することも必要である。 機械工学は科学的知見を実際の材料や各種機械の開発,および生産技術の向上という形で具現化する統合的学術である。したがって,機械工学の知識はライフサイエンス分野でも多大な貢献ができるものと考え,これまで個々に進められてきた医用デバイスに関する研究を統合する。当面は医用デバイスと生体材料に関する基礎的,応用的研究の革新的進展を組織的かつ系統的に進める。 |
自然科学系附置 地球環境・地球物質研究センター
| 事業 代表者 |
宮下 純夫(自然科学系教授/大学院自然科学研究科担当) |
|---|---|
| 事業の 目的 |
本研究センターは,基幹的分野として地球環境変動史解析分野,地球表層環境解析分野,地球物質解析分野の3つを設定し,多様な分野(地質学,地球物理学,災害関連科学,森林環境学など)の研究者を融合し,各基幹分野の研究推進をはかる。 また,時限的プロジェクトとして,現在活動している超域研究機構プロジェクト「日本地球掘削科学の拠点形成:海洋モホールの実現を目指して」に加えて,日本海東縁変動帯・地震災害プロジェクトを立ち上げ,来年度より開始されることとなった文部科学省「歪み集中帯の重点観測研究」の推進母体となり,歪み集中帯の中心部に位置している総合大学として,社会的責任を果たしていく。 また,地球環境問題などに関する教育・普及活動や地域連携のセンターとしても役割を果たしていく。 |
自然科学系附置 RIビーム科学教育研究センター
| 事業 代表者 |
代表:松尾 正之(自然科学系教授/大学院自然科学研究科担当) |
|---|---|
| 事業の 目的 |
重イオンビーム,特にRIビーム技術の先進利用により,自然界の基本構成要素である元素の起源と創生の機構の解明を目指して,次の3つの柱から成る実験的・理論的研究を推進する。 1)重元素起源に関与する中性子・陽子過剰原子核の物理測定,2)超重領域の新元素合成と化学的性質の解明,3)中性子・陽子過剰原子核および超重核種の構造と反応に関する理論研究。さらに,核化学・核物性・放射線科学分野における放射線の高度利用の可能性を開拓する。国内外の先端研究機関との連携を推進し,国際水準の研究教育拠点を形成する。 |
自然科学系附置 形の科学研究センター
| 事業 代表者 |
代表;松岡 篤(自然科学系教授/大学院自然科学研究科担当) |
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| 事業の 目的 |
「形」をキーワードとして,分野横断的に研究課題を設定し,既存の枠にとらわれない学問領域を開拓することを目的とします。「形」はスケールに依存しないという特質を活かして,通常は接点のとりにくい学問分野をつないでいくことにより,学際的な取り組みを推進します。得られた成果は,「形」がもつ非言語的なメッセージを活用しつつ,研究成果の社会還元や普及をはかります。下記の4つの分野を互いに関連させながら,「形」の総合的な理解を目指します。
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自然科学系附置 新潟大学・刈羽村先端農業バイオ研究センター
| 事業 代表者 |
代表;三ツ井 敏明(自然科学系教授/農学部担当) |
|---|---|
| 事業の 目的 |
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自然科学研究科附置 農と食のスペシャリスト養成センター
| 事業 代表者 |
代表;渡邉 剛志(自然科学系教授/大学院自然科学研究科担当) |
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| 事業の 目的 |
自然科学研究科では,食の問題を視野に入れて持続的農業生産技術を確立・普及できる農のスペシャリスト(NAS)と,高度な食品研究開発能力を備え,かつ農の現場を理解した食のスペシャリスト(NFS)を養成し,両者をともに現代の食の問題に広く対応可能な専門職業人として輩出するため,大学院教育改革プログラム「食づくり実践型農と食のスペシャリスト養成」を立ち上げた。「農と食のスペシャリスト養成センター」の設置によって,プログラムの実施計画と詳細な内容の策定,実施体制の確立,さらに評価改善の為のシステムの確立により,本プログラムを円滑かつ効果的に運営実施する。 |
自然科学系附置 グリーンケミストリー連携教育研究センター
| 事業 代表者 |
長谷川 英悦(自然科学系教授/大学院自然科学研究科担当) |
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| 事業の 目的 |
化学分野において,グリーンケミストリーは持続可能社会形成に資する重要分野の一つに位置づけられている。そこで,グリーンケミストリーと密接に関連する3つのプロジェクト計画「自然環境改善を指向した新しい化学システムの開発と応用」,「環境と調和した革新的物質変換法の開発と新機能物質の創製」と「低環境負荷社会を支える新しいエネルギーの変換化学の構築」に基づいた研究推進のために,理学部化学分野を結集し,学内外の研究者とも連携しながら,実効的な研究クラスター形成を行う。また,研究成果の発信と情報交換のために研究シンポジウムや学習セミナーを開催する。さらに,本学の学部及び大学院学生の分野及びレベルに応じた内容のグリーンケミストリーに関する授業について,季節科目の充実化と新規開設を目指す。また,高校生や一般市民対して,グリーンケミストリーに関する知識の普及のための公開講座を開講する。 |
自然科学系附置 新潟大学GISセンター
| 事業 代表者 |
浮田 甚郎(自然科学系教授/理学部担当) |
|---|---|
| 事業の 目的 |
今、GISは個別の分野で単独に使われているのではなく、領域を超えた総合的な活用が始まっている。こうした現状に対処するために、従来、附置されていた「環境・防災GISセンター」と「ヒューマンヘルスGISセンター」を統合して、産官学の力を結集して有機的な繋がりを強化し、すべての分野を対象にGISに関連した新しい教育・研究を展開して、幅広い高度な専門知識を持つ職業人の育成を行うと同時に国際規模の情報交換を実施する。 |
医歯学系附置 国際口腔保健教育研究センター
| 事業 代表者 |
宮﨑 秀夫(医歯学系教授/歯学部担当) |
|---|---|
| 事業の 目的 |
WHO(世界保健機関)の協力センターとして,教育研究の国際化及びWHO研究協力センターネットワークを活用した多面的教育研究を遂行します。 1.口腔保健分野の教育,研究プロジェクトを推進し,基礎,疫学研究から応用研究へと展開し,最先端の口腔保健分野をリードする。 2.諸外国の大学や研究機関と連携して多面的教育研究ネットワークを構築し,口腔保健分野の国際的教育研究拠点を形成する。 3.若手研究者を海外に派遣し,また本学に招聘し,将来の口腔保健推進を担う人材の育成と活動を支援する。 |
医歯学系附置 こころの発達医学センター
| 事業 代表者 |
染矢俊幸(医歯学系教授/医学部担当) |
|---|---|
| 事業の 目的 |
近年,こども虐待,いじめ・自殺問題,不登校,学級崩壊など,子どものこころに関する事例が社会問題となっている。また自閉症に代表される発達障害は,近年,映画やテレビでもさかんに取り上げられるなど,その社会的認知度が急速に高まってきており,子どものこころの発達の問題や発達障害に対する医学的対応の充実が強く求められている。しかしながら,現状では発達障害の原因や有効な治療法の解明はほとんどなされておらず,この研究領域の発展は強い社会的要請といえる。「こころの発達医学センター」では,こうした社会的ニーズを踏まえて,上記の問題に対応するために,ヒトが生まれ,一個人としての人格を形成していく道程,すなわち「こころ(精神)の発達」を,脳とこころの科学として解明し,さらに生物学的なエビデンスに基づいた包括的致傷・介入プログラムを開発するための取組を行います。 |
医歯学系附置 脳の夢づくり連携センター
| 事業 代表者 |
代表:長谷川 功(医歯学系教授/大学院医歯学総合研究科担当) |
|---|---|
| 事業の 目的 |
認知,意思決定,思考など,ヒト高次機能の生物学的基盤を解明するためには,基礎神経科学・臨床医学・工学をはじめ他分野の学際的融合連携が不可欠である。逆に脳研究の成果は多くの関連領域の発展に貢献するものである。 当コア・ステーションは,視覚イメージ創造の大脳神経機構に焦点を絞り,関連研究領域の技術力を融合し成果を活用するためのプラットフォームを提供することにより,基礎神経科学と先端医療/工学技術の相補的な発展と研究成果の社会への還元を目指す。 |
医歯学系附置 臓器連関研究センター
| 事業 代表者 |
遠藤 直人(医歯学系教授/医学部担当) |
|---|---|
| 事業の 目的 |
高齢者における臓器障害で重要な因子である臓器連関について,新潟大学の特徴である脳研究所,腎研究施設の研究基盤と高齢者人口の多い過疎地での地域医療基盤を融合させ,基礎及び臨床面から臓器間ネットワークによる病態を解明する。 |
医歯学系附置 国際感染症教育研究センター
| 事業 代表者 |
内藤 眞(医歯学系教授/医学部担当) |
|---|---|
| 事業の 目的 |
1)ミャンマーでの感染症サーベランス体制の充実2)インフルエンザウイルスを中心としたウイルス感染症の共同研究の推進3)両国の感染症教育研究宇者の人材育成4)本学教員派遣による国際感染症教育研究セミナー |
自然科学系附置 系統生物研究センター
| 事業 代表者 |
酒泉 満(自然科学系教授/大学院自然科学研究科担当) |
|---|---|
| 事業の 目的 |
生物学・医学分野の研究用に開発された生物系統は、開発に携わった研究者が活用するのみならず、次世代の研究を支える重要な知的財産である。それにもかかわらず、従来は研究者の定年等を期に消滅の道をたどるのが常であった。そこで、本事業では、研究用の生物系統を「次世代に引き継ぐ知財」と捉え、大学が機関として生物系統の保存を推進するための体制(枠組み)を整えることを目的として設置するものである。本事業で保存される系統は教育研究機関での基礎研究のみならず学部・大学院の教育、地域の小・中・高校での教材として活用されることが期待される。 なお、ここで言う系統生物とは、「由来が明らかで適切な遺伝的管理の下で維持されている生物系統」を指す。対象とする生物種は当面メダカおよびその近縁種とするが、将来は学内の状況や要望に応じて対象種を広げることも考えている。 |
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