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人文社会・教育科学系附置 認定事業体

環東アジア研究センター Institute for the Study of the 19th Century Scholarship 共生経済学研究センター
地域映像アーカイブ研究センター 間主観的感性論研究推進センター 言語学研究・言語教育センター
地域政策協働センター アニメ・アーカイブ研究センター <声>とテクスト論教育研究センター
環東アジア伝統的教養共生社会教育研究センター 環東アジア・ボーダレス化に対応した教育システム研究センター
法と現代社会教育研究センター 現代経済研究センター 東アジア社会関係資本研究センター
中小企業ナレッジ・ネットワーク・センター 東アジアにおける自文化発信・異文化間コミュニケーション力育成センター

環東アジア研究センター

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事業代表者

所属:人文社会・教育科学系
職名:准教授
氏名:山内 民博
電話:025-262-6564
E-mail:yatmn@human.niigata-u.ac.jp

事業の目的

環東アジア研究センターは,環東アジア地域の平和と安定,調和的な発展に寄与することを目的とし,以下の事業を行います。
(1)環日本海地域をはじめとする,近現代の環海アジア地域の比較研究を推進する。
(2)前近代東アジア周緑世界における移動と物流,およびそれにともなう文化の受容と創造のメカニズムを解明する。
(3)環東アジア世界をめぐる国際共同研究を推進し,本テーマに関する情報拠点としての役割を果たす。

事業内容

  1. 環日本海地域をはじめとする、近現代の環海アジア地域の比較研究を推進する。
    環日本海地域研究を継承し、環黄海や環シナ海などについての研究も推進する。さらに近年交流が深まりつつある環ボルネオ海地域の研究者の協力の下に、関係 資料について所在状況を確認しながら収集する。さらに環海アジアの社会変動と人口移動について、国際労働力移動を視野に入れながら総合的に研究する。
  2. 前近代東アジア周縁世界における移動と物流、およびそれにともなう文化の受容と創造のメカニズムを解明する。
    超域研究機構所属の研究プロジェクト「大域的文化システムの再構築に関する資料学的研究」の成果を受け継ぎ、環日本海地域を含む東アジア周縁世界について の研究を推進する。地域世界を超えたグローバルな動態の歴史的な起源と展開過程を、自らが発見・解釈した一次史料に依拠しながら跡付け、現代のグローバリズムの意義を明らかにする。
  3. 環東アジア世界をめぐる国際共同研究を推進し、本テーマに関する情報拠点としての役割を果たす。
    それぞれの地域の研究機関ならびに研究者と研究交流を進め、環東アジア世界に関する研究成果・関連資料・所在情報等をデータベース化するための作業を行い、その成果を発信する。
  4. 環東アジア研究の成果を大学教育のなかで活用していくため、分野横断型授業など新たな形の授業科目の開設を検討する。

組織の概要

氏名 所属/職名等 専門分野 備考
山内 民博 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 朝鮮社会史 事業代表者
芳井 研一 人文社会・教育科学系/フェロー 日本近現代史・環海地域関係論
荻 美津夫 人文社会・教育科学系/フェロー 日本古代史・東アジア音楽史
關尾 史郎 人文社会・教育科学系/フェロー 中国古代史・東アジア資料論
中林 隆之 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 日本古代史
矢田 俊文 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 日本中世史
原 直史 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 日本近世史
麓  慎一 人文社会・教育科学系(教育学部)/教授 日本北方史
中村  元 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 日本近代史
橋本 博文 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 日本考古学
齋藤 瑞穂 人文社会・教育科学系(人文学部)/助教 考古学
飯島 康夫 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 日本民俗学
加賀谷 真梨 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 民俗学・文化人類学
中本 真人 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 芸能論
堀  健彦 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 人文地理学
村上 正和 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 中国前近代史
土屋 太祐 人文社会・教育科学系(経済学部)/准教授 中国仏教
白石 典之 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 モンゴル考古学
広川 佐保 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 モンゴル社会史
川西 裕也 人文社会・教育科学系(大学院現代社会文化研究科)/助教 朝鮮前近代史
佐藤 康行 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 社会学・タイ地域研究
中村 潔 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 文化人類学
蓮田 隆志 大学院現代社会文化研究科/研究員 近世ベトナム史
高橋 秀樹 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 環地中海古代史
高橋 康浩 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 アメリカ政治思想史
永木 敦子 人文社会・教育科学系(人文学部)/助手
渡邊  登 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 政治社会学

Institute for the Study of the 19th Century Scholarship

事業代表者

所属:人文社会・教育科学系(人文学部)
職名:教授
氏名:逸見 龍生
電話:025-262-6468
E-mail:t.hemmi@human.niigata-u.ac.jp

事業の目的

19世紀における人文学・社会学・自然科学の各分野の成立と社会との関係をグローバルな次元で分析することを共通課題とし、現代社会における学問体系のあり方を歴史的な視座から批判的に再検討する。専門分野を越境する共同研究や講演会・シンポジウムの開催により、世界的にも類を見ない「19世紀学」研究の先端的・国際的な拠点の形成と発展に寄与する。そうした研究活動を通して、これらの研究内容を反映した、分野横断型授業科目の開設を検討する。

  • 学術的な研究拠点を形成し,研究成果を発信する。
  • 既に創設されている19世紀学学会と共催で国際シンポジウム等を定期的に開催し,研究交流の場を提供する。
  • 個別の研究の重点化を図るだけでなく,20世紀を学問的に検証する担い手として,東アジアの日本から世界に向けて問題を提起し,検証作業の結果を公開する。
  • 国際的な機関誌を刊行することで,その共同研究の成果を世界に向けて提言する。

事業内容

1.次の4つのプロジェクトを軸に研究活動を行う。

  1. 19世紀の社会、分科、法、芸術と学問についての基礎的研究
  2. 人文学の方法、とくに古典古代研究と宗教研究
  3. 学問(科学)方法論、教養・教育論
  4. ヨーロッパ、アメリカ、アジア、アフリカ、日本の知と学問

2.上記プロジェクト単位で、ワークショップ、国際シンポジウム、講演会を開催し、国内外の著名な研究者を招き、研究交流の機会を設ける。

3.機関誌を年刊誌として編集、刊行する。(レフリー付き)

4.大学院現代社会文化研究科博士後期課程の院生、ポスドク、その他若手研究者の海外派遣を支援する。

組織の概要

氏名 所属/職名等 専門分野 備考
逸見 龍生 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 思想史・フランス文学 事業代表者
桑原 聡 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 ドイツ文学
三浦 淳 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 ドイツ文学
矢田 尚子 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 中国文学
武藤 秀太郎 人文社会・教育科学系(経済学部)/准教授 経済思想史
吉田 治代 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 ドイツ文学
阿部 ふく子 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 哲学
津森 圭一 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 現代文化論
村上 正和 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 中国前近代史
小林 繁子 人文社会・教育科学系(教育学部)/准教授 西洋史学
日下 元及 教育・学生支援機構グローバル教育センター/特任助教 英米・英語圏文学

共生経済学研究センター

事業代表者

所属:人文社会・教育科学系(経済学部)
職名:准教授
氏名:溝口 由己
電話:025-262-6503
E-mail:mizoguti@econ.niigata-u.ac.jp

事業の目的

本センターは次のことを目的として行う。

  • 第一に共生経済学(symniotic economics)という新しい経済学の理念および方法論に基づいて諸地域・諸領域の実証研究を行うことである。それは社会を構成する諸個人の協同を可能とする条件を探り,また社会経済諸事象の相互支持・相互依存関係という方法論を軸に新しい経済学を構築することを目的とする。
  • 第二に,特に地域社会の存立条件の問題を中心として調査・研究を行い,社会全体の巨視的把握を行う場合にも地域社会の諸問題との関連を問うことを眼目とする。
  • 第三に,こうした調査・研究活動の中で地域の抱えている問題を把握するとともに,研究成果を広く公表することによって,新潟大学の社会的使命を果たしたい。
  • 第四に,これら研究活動の成果を反映した教育プログラムの開発を行うことを目的とする。

事業内容

  1. 研究プロジェクトの推進:「共生経済学」の研究。共生の理念を中心としたモラルサイエンスとしての経済学の創生、その理論的諸問題の検討、共生経済学の視点からのグローバル経済および地域経済の調査研究を行うため共同研究を推進する。
  2. 経済学分野の教員が学内外研究者と行っている共同研究をさらに発展させる。
  3. 研究会および講演会の開催:上記1、2の研究プロジェクトの成果発表を通して、学内外に情報を発信する。また、学外研究者との研究交流を推進する。
  4. 教育活動:上記研究活動の成果を反映した教育プログラムの開発を行う。

組織の概要

氏名 所属/職名等 専門分野 備考
溝口 由己 人文社会・教育科学系(経済学部)/准教授 中国経済論 事業代表者
大森 拓磨 人文社会・教育科学系(経済学部)/准教授 アメリカ経済論
道上 真有 人文社会・教育科学系(経済学部)/准教授 ロシア経済論
根岸 睦人 人文社会・教育科学系(経済学部)/准教授 財政学
武藤秀太郎 人文社会・教育科学系(経済学部)/准教授 日本経済史
左近 幸村 超域学術院/准教授 西洋史
柴田  透 人文社会・教育科学系(教育学部)/教授 教育経済学
石川 耕三 人文社会・教育科学系(経済学部)/准教授 開発経済学、東南アジア経済
芳賀 健一 埼玉学園大学/特任教授 経済政策論
土屋 太祐 人文社会・教育科学系(経済学部)/准教授 中国仏教

地域映像アーカイブ研究センター

事業代表者

所属:人文社会・教育科学系
職名:教授
氏名:原田 健一
電話:025-262-6379
E-mail:harada@human.niigata-u.ac.jp

事業の目的

生活のなかで生み出され育まれてきた,町や村々にある共同性に依拠したコミュナルな映像を,各地にある視聴覚ライブラリー,図書館,博物館,文書館,個人の協力を得て,発掘・デジタル化し,インデキシングの作業を行い,アーカイブ化し,その映像内容を研究するのみならず,新たに社会に再配置し、研究、ならびに教育的に利用できるように、社会実践的に研究する。なお、これらの研究内容を反映した、分野横断型授業科目の開設を検討する。

事業内容

  1. 2008年より開始した、新潟大学人文学部の研究プロジェクト「地域映像アーカイブ」では、写真、映画、放送と分節化された映像メディアを、新潟というひとつの地域の枠から捉え直し、映像を地域の特性が育んできた一つの文化遺産として発掘、調査し、デジタル技術によって保全し、アーカイブとして保管することを試みてきました。また、従来の図書館、博物館や資料館の活動とは違い、原資料はそのものが元来あった場所に保存し、その資料の普遍的価値は形式を変えて新たな形で閲覧し、あるいは展示しようとしてきました。
  2. 今回、2012年4月よりコア・ステーション化し、地域映像アーカイブ研究センターとして、デジタル化し蓄積した映像を、学内でのネット公開を開始することにしました。現在のネット社会のなかで、あえて一般公開はせず、デジタル化した映像を地域の共有財とし、地域のなかで自由に使えるローカル・コモンズとして位置づけ、小中高等学校、あるいは博物館、資料館、美術館、図書館などと連携し、研究、ならびに教育的に利用できるようなシステムを構築することを目指し、さまざまな展覧上映イベントを行ない、地域に堆積する映像の社会的あり方を探り出し、新たに社会に再配置する試みを社会実践的に行う予定です。
  3. 私たちは、写され、瞬時に過去のものとなっていく映像は、単なる情報でもなければ、過ぎ去った時間の痕跡でもないと思っています。人びとが映像に関わろうとするのは、過去に向き合うためではなく、新たな記憶を創り出し、社会にビジョンを描き、未来を導き出そうとするための行為の兆候、表れなのです。懐かしさは未来からやってくる。地域映像アーカイブ研究センターは、そうした人びとの意思と行動を明らかにする、可能性の総体、イメージバンクとして機能すべく、活動します。

組織の概要

氏名 所属/職名等 専門分野 備考
原田 健一 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 映像メディア論 事業代表者
中村 隆志 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 情報メディア論
石田 美紀 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 映像文化論
古賀 豊 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 メディア論
丹治 嘉彦 人文社会・教育科学系(教育学部)/教授 芸術表現論
甲斐 義明 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 写真研究
澤村 明 人文社会・教育科学系(経済学部)/教授 NPO論 文化経済学
中村 元 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 歴史学 日本近現代史
加賀谷 真梨 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 文化人類学
羽鳥 隆英 人文社会・教育科学系(人文学部)/助教 映像文化論

間主観的感性論研究推進センター

事業代表者

所属:人文社会・教育科学系
職名:教授
氏名:細田 あや子
電話:025-262-6446
E-mail:aya@human.niigata-u.ac.jp

事業の目的

「感覚」や「表現」そして「気分」などの働きの総体として捉えた「感性」を,間主観的な構造のもとで解明することを通して,「共感」や「感応」の機序,「心の絆」や「繋がる心」の成り立ちを明らかにすることから,感性論を軸に生の総体として人間と文化を捉えることを通して,人間学の革新と再構築を目指す。科学研究費補助金(基盤(A))「共感から良心に亘る『共通感覚』の存立機制の解明,並びにその発現様式についての研究」の研究展開にあたって,本学での実施母体となって,成果の受け皿とする。研究成果を刊行することを通して,国内外への研究発信を進めるとともに,学士課程教育にも成果を還元することを目指す。

事業内容

  1. 「美学」の原義である「感性論」について、個別的かつ主観的な感性というよりも、他人の心情に「共感」したり、雰囲気に気分が「感応」したり、環境や景色に「感興」を抱いたり、「気色」を呼び起こされたりする人間の感性の間主観的な働きに着目、哲学や美学はもとより心理学や美術史、社会学そして文学などの研究領域から、「感性」の解明にあたることを通して、かつて「気分」を原理として模索された哲学的人間学について、移ろいやすく偶然的なものだととらえられもする「気分」を「感応」と捉え直すことを通して、根本的に革新して、再構築することを目指す。
  2. 科研費を初めとする、共同研究の展開や成果の蓄積をもとに、学内・学外の共同研究の中核として、研究の国際的な交流・発信を図ることを通して、本学の拠点性を強化してゆくものとする。
  3. 対外的な研究交流の場を学内に形成することを通して、教員並びに大学院生の研究展開の方向性の拡大と緊密化を図る。
  4. 研究成果を教育に還元するべく、全学に対して開かれた授業を開講するとともに、教科書の作成などを通して、心理学や美学・美術史、文学や芸術論、社会学や表象文化論、人間学や哲学などを統合する学問としての「感性学」の確立を進める。
  5. 研究成果を、図書の形で公開するとともに、成果の集積と融合を図ることを通して、新たな研究領域を開拓するとともに、新たな研究発想のシーズを育てる。

組織の概要

氏名 所属/職名等 専門分野 備考
細田 あや子 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 宗教美術史 事業代表者
鈴木 光太郎 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 実験心理学
松井 克浩 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 理論社会学
井山 弘幸 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 科学史・科学思想史
丹治 嘉彦 人文社会・教育科学系(教育学部)/教授 現代美術の実践と構築
堀  竜一 人文社会・教育科学系(教育学部)/准教授 日本近代文学
杉原 名穂子 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 ジェンダー論
廣部 俊也 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 日本文学
工藤 信雄 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 応用心理学
番場  俊 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 表象文化論
福島  治 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 社会心理学
石田 美紀 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 映像論・美学
宮﨑 裕助 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 現代思想論・美学
白井  述 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 認知心理学
太田 紘史 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 哲学・倫理学
江畑 冬生 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 言語学
新美 亮輔 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 心理学
阿部 ふく子 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 哲学
青柳 かおる 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 宗教思想史
栗原  隆 人文社会・教育科学系/教授 人間学・倫理学・哲学 フェロー
古田 徹也 専修大学文学部/准教授 哲学・倫理学

言語学研究・言語教育センター

事業代表者

所属:人文社会・教育科学系
職名:教授
氏名:石野 好一
電話:025-262-6556
E-mail:ishinoko@human.niigata-u.ac.jp

事業の目的

人文学部プロジェクト,学系内プロジェクト及び新潟大学言語研究会でのこれまでの研究を継承しながら,それらをより組織的・体系的に発展させるために,人文 社会・教育科学系内に分散している言語研究者の結集を図り,様々なアプローチから研究交流を行い,その結果を地域社会及び国際社会に向けて発信することを 目指す。

事業内容

  1. すでに発足している新潟大学人文学部プロジェクト「言語類型の記述的・理論的研究」および新潟大学言語研究会との共催で、年5回、研究会、講演会、学術セミナー、シンポジウムなどを開催し、新潟大学における言語研究に関する学術交流の場を提供をする。
  2. 海外の大学や協定校の言語研究者との交流を促進し、言語研究に関する国際的な情報拠点としての役割を果たす。国内外の研究者を招き、学術セミナー、講演会等を開き、情報交換を行う。
  3. 国際的な機関誌『言語科学研究』を電子ジャーナルの形で発刊し、世界に向けて研究成果を広く発信する。
  4. これらの研究内容を反映した分野横断型授業科目の維持および拡充解説を検討する。

組織の概要

氏名 所属/職名等 専門分野 備考
石野 好一 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 フランス語学 事業代表者
秋 孝道 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 英語学
三井 正孝 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 日本語学
藤石 貴代 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 朝鮮語教育学
土橋 善仁 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 英語学
駒形 千夏 人文社会・教育科学系(人文学部)/助教 フランス語教育学
中村 隆志 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 言語情報学
磯貝 淳一 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 古代日本語論
江畑 冬生 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 言語学
干野 真一 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 中国語学
本間 伸輔 人文社会・教育科学系(教育学部)/准教授 英語学
成田 圭市 人文社会・教育科学系(教育学部)/教授 英語学
大竹 芳夫 人文社会・教育科学系(経済学部)/教授 英語学
朱 継征 人文社会・教育科学系(経済学部)/教授 中国語学
山田 陽子 人文社会・教育科学系(経済学部)/准教授 英語学
池田 英喜 教育・学生支援機構グローバル教育センター/准教授 日本語学
ハドリー 浩美 教育・学生支援機構グローバル教育センター/准教授 英語教育

地域政策協働センター

事業代表者

所属:人文社会・教育科学系
職名:教授
氏名:田村 秀
電話:025-262-6543
E-mail:stamura@jura.niigata-u.ac.jp

事業の目的

新潟大学は、地域に根差した大学としてこれまで地域の関係機関(地方自治体、地裁等国の関係機関、金融機関、企業、各種団体等)と連携してきており、法学部もその一翼を担ってきているところである。一方、環日本海交流などグローバルな視点を踏まえつつ、地域の諸課題に対応する、いわばグローカルな視点が近年重要となってきている。既に法学部では新潟市と連携して特殊講義(新潟市の行政)を2008年から実施するとともに、学生の地方自治体が開催する会議等への参加を促すなど、地域との協働を念頭に置いた取り組みを進めてきた。
そこで、地域のシンクタンクのみならず、地域の「DOタンク」として、これまで法学部が地域の間に構築してきた連携・協働の実績を土台に、法学部教員が中心となって、学生の調査研究への参画、地域のイベントや自治体・NPO等への活動への参加などを積極的に進めて、地域社会を担う人材育成に資するために、新潟大学地域政策協働センターを設置する。本センターは、将来的には、政策の企画立案に資する調査・研究を行うばかりでなく、政策実施に関しても、さらには政策の評価段階においても関係機関と連携・協働するという政策過程全体にわたる地域活動を担う機関となるとともに、関係機関の連携・協働の橋渡しをするハブ機能を有する機関となることを目指す。

事業内容

本センターは、次の事業を行うことを予定している。

【学生の地域活動への参加】

  • 地域の関係機関主催のイベントに対する学生の派遣
  • 地方自治体の審議会等におけるワークショップへの学生の派遣
  • 地域活動に参加した場合、一定の要件を満たした学生に単位を付与することを将来的に検討

【調査系】

  • 地域政策に関する自主調査、研究
  • 地域政策に関する図書、資料の収集
  • 国、地方自治体等公共機関からの受託調査、研究
  • 企業、NPO等民間団体からの受託調査、研究
  • 調査業務の一部に学生を関わらせることを通じての人材育成

【ネットワーク系】

  • 地域の関係機関との情報交換、連携
  • 地域のニーズに応じた講師派遣(地方自治体等主催の市民講座・公開講座や企業
  • NPO等に対する公園)および地域からの講師(現行講義科目「新潟市の行政」 など)受入の窓口・研修講座の開催(研修の窓口の一本化)

【発信系】

  • 研究会、講演会等の開催(企画等に学生の参画も)
  • 研究成果等についての情報発信(リーフレット、レポート等の発行、HPの開設)

組織の概要

氏名 所属/職名等 専門分野 備考
田村  秀 人文社会・教育科学系/教授 行政学 事業代表者
田中 伸至 人文社会・教育科学系/教授 公共政策
石崎 誠也 人文社会・教育科学系/教授 行政法
馬場  健 人文社会・教育科学系/教授 行政学 副代表者
今本 啓介 人文社会・教育科学系/准教授 行政法
増井 英紀 人文社会・教育科学系/准教授 社会保障
寺尾 仁 自然科学系/准教授 都市法
吉田 正之 人文社会・教育科学系/教授 商法
南島 和久 人文社会・教育科学系/教授 行政学・政策評価
兵藤 守男 人文社会・教育科学系/教授 政治学
澤田 克己 人文社会・教育科学系/教授 経済法
土屋 武 人文社会・教育科学系/准教授 憲法
田中 良弘 人文社会・教育科学系/准教授 行政法・自治体法
須川 賢洋 人文社会・教育科学系/助教 情報法

アニメ・アーカイブ研究センター

事業代表者

所属:人文社会・教育科学系
職名:准教授
氏名:キム・ジュニアン
電話:025-262-7184
E-mail:kim.joonyang@human.niigata-u.ac.jp

事業の目的

国内はもとより、国際的にも学術研究対象として高く評価され、注目を集めている日本のアニメを、メディア・エコロジーの視座から知覚、メディア、共同体、物質、資本といった複数の要素が関連し合い互いに交渉する重層的かつ流動的な構造のプラットホームとして捉え直し、制作資料の入手・整理・分析を通してアーカイブ化を進めながら、アニメの制作過程について実証的かつ理論的な研究が可能な国際的アニメ研究拠点として機能する。

事業内容

  1. アニメ作品が撮影に至るまでには、絵コンテ、キャラクター設定、原画、動画などの数多くの素材が必要である。これらの制作資料は、アニメの制作プロセスを示す重要な資料であり、アニメの美学的メカニズムの中枢を実証的に研究できる貴重な一次資料である。しかし、日本のアニメ業界からその一部が市販品として出されるものの、研究者にアクセスできるようなものではないのが現状となっている。その一方、アニメ制作のデジタル化の進展もあり、制作現場では、紙やセルロイド等の資料の保管に苦渋しており、これらの一次資料が散逸の危機に晒されている。本コア・ステーションは、それらの資料を入手・整理・保全することで、日本のポピュラーカルチャーにおいて重要な一翼を担ってきたアニメのアーカイブ化を行い、国内・国外研究者に閲覧可能な研究拠点として整備する。
  2. アニメ演出家であり現湘南工科大学講師としてアニメーション制作を指導している渡部英雄氏より、1960年代まで遡るアニメ制作現場の原画等資料(以下、渡部コレクション)の管理と整理を既に一任されている。本コア・ステーションは、アニメ・アーカイブ研究センターとして、それらを基盤にし、保存・管理、体系的な整理・分析を行い、国内外の研究者に対しては資料へのアクセスの提供体制を整える。
  3. 本コア・ステーションは、研究成果を公開する資料の展示およびそれに関する講演・研究発表会の開催、国内外のアニメに関わる研究機関や業界との連携の構築、アーカイブ資料を用いた学内授業の企画・運営を展開し、学界、地域社会、さらにはアニメーション制作業界に貢献する。

組織の概要

氏名 所属/職名等 専門分野 備考
キム・ジュニアン 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 表象文化論 事業代表者
石田 美紀 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 映像文化論 副代表者
原田 健一 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 映像社会論
柳沼 宏寿 人文社会・教育科学系(教育学部)/教授 美術教育
渡部 英雄 湘南工科大学工学部/講師 アニメーション学
須川 亜紀子 横浜国立大学大学院都市イノベーション研究院/准教授 文化研究
佐々木 充 人文社会・教育科学系/フェロー 文学
ダリオ・ロッリ University of London, Birkbeck/Associate Lecturer メディア論、日本アニメ論

<声>とテクスト論教育研究センター

事業代表者

所属:人文社会・教育科学系(人文学部)
職名:教授
氏名:鈴木 正美
電話:025-262-7254
E-mail:masami@human.niigata-u.ac.jp

事業の目的

本事業の目的は,〈声〉の文化が,これまでの歴史の中で,テクストの文字言語との鬩ぎ合いから始まり,制度的なさまざまな制約と葛藤,軋轢を繰り返してきたことを確認するとともに,文学・思想・メディア文化が〈声〉の根源的な力,豊饒な力をいかに再生させるために工夫してきたか,その諸相を例示し,さらに〈声〉から,いかに新しい発想と表現可能性を得てきたかを,具体的に明らかにすることである。そこに新たな人文科学研究の可能性がある。

事業内容

当面は、〈声〉と制度の様々な関係を、歴史的かつ領域横断的に検討するために、各国文学(日本文学、中国文学、朝鮮文学、イギリス文学、フランス文学、ロシア文学、アメリカ文学)、映像論、啓蒙思想、芸能論、音楽教育、美術教育などを専門とする研究者をメンバーとし、さらに従来からのボルドー第3大学の研究グループ(「モデルニテ」)と連携し、国内の他大学の研究者(とりわけ、人文学部と交流協定を締結している愛媛大学法文学部、岩手大学人文社会科学部)に参加を呼びかけ、〈声〉に関する国際的かつ領域横断的な共同研究体制を確立し、研究拠点を形成する。
さらに、朝鮮、中国、モンゴル、シベリア(サハ)をフィールドに研究しているメンバーが環東アジアとの連携交流を推進する。このように、文学/哲学/演劇/映画/音楽/美術/コンピューターといった領域を自在に横断しうる共同研究体制を確立するとともに、〈声〉に関する国際的な議論の場を構築することを通じて、〈声〉研究を従来のテクスト論研究の枠組から解き放ち、多角的な研究を遂行する。定期的に国際シンポジウムを開催するとともに、研究報告集を刊行する。
また、これらの研究内容を反映した、分野横断型授業科目として、「領域融合・超域科目:<声>とテクスト論」(教養科目)を開設している。

組織の概要

氏名 所属/職名等 専門分野 備考
鈴木 正美 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 ロシア文学 事業代表者
斎藤 陽一 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 ロシア文学
伊野 義博 人文社会・教育科学系(教育学部)/教授 音楽教育学
佐藤 哲夫 人文社会・教育科学系(教育学部)/教授 美術教育学
堀  竜一 人文社会・教育科学系(教育学部)/准教授 国文学
岡村 仁一 人文社会・教育科学系(教育学部)/准教授 アメリカ文学
廣部 俊也 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 国文学
逸見 竜生 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 フランス文学
藤石 貴代 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 朝鮮文学
高橋 康浩 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 アメリカ文化論
平野 幸彦 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 アメリカ文学
番場  俊 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 ロシア文学
石田 美紀 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 映像論
市橋 孝道 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 イギリス文学
高橋 早苗 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 国文学
中本 真人 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 芸能論
津森 圭一 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 フランス文学
格根 薩仁 大学院現代社会文化研究科/博士研究員 美術教育学
高木  裕 人文社会・教育科学系/フェロー フランス文学
佐々木 充 人文社会・教育科学系/フェロー イギリス文学
鈴木 孝庸 人文社会・教育科学系/フェロー 国文学
橋谷 英子 人文社会・教育科学系/名誉教授 中国文学
恩田 公夫 人文社会・教育科学系(経済学部)/教授 イギリス文学
辻  照彦 人文社会・教育科学系(経済学部)/教授 イギリス文学
猪俣 賢司 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 比較文学・比較文化

環東アジア伝統的教養共生社会教育研究センター

事業代表者

所属:人文社会・教育科学系(人文学部)
職名:教授
氏名:高橋 秀樹
電話:025-262-6333
E-mail:hdktkhsh@human.niigata-u.ac.jp

事業の目的

本事業は、次の三つのテーマについて教育・研究・社会貢献を行うことを目的とする。
A.環東アジア地域の人々が心と体を健やかで豊かに保つため伝統的に重んじてきた諸教養の実態と継承過程
B.グローバル化した社会において日本を含む東アジアの人々が、ヨーロッパや中近東、アメリカ大陸などの他地域の人々の伝統的教養を摂取あるいは批判してきた諸関係
C.東アジア地域内外の伝統的な教養と、現代的な技術や状況の中で叢生してきた教養とを、生産的・創造的に摂り入れた健康的で文化的な共生社会の構築

事業内容

本事業は、事業目的の三つのテーマに関する次の事業を実施する。

【事業1】コア・ステーション内で適宜編成されるチームにより、研究活動を推進し、積極的に外部資金等の獲得を進める。体育、芸術、歴史、古典の分野を組み合わせて採択された科研費の実績なども足掛かりとして、新規性・独創性を備えた研究領域を拓く。
【事業2】本コア・ステーションによる、また他のコア・ステーションとの協働による、分野横断的な授業の開発・実施を検討する。既に開設されている意欲的趣旨をもった授業を更に発展させ、学系及び全学に教育面での貢献を行う。
【事業3】本コア・ステーションのメンバーは、高度に実践的・創造的な諸活動を実現することが可能であるので、学内外において具体的なパフォーマンスを提供することにより、研究活動の効果を高め、教育活動の場を拡げ、社会貢献の内容を充実させていく。本学は、地域の教育力の活用を重視しているが、同時に、本学が地域のための教育力ともなることによって、また、学知の蓄積発展を基盤に地域のためのシンクタンクになることによって、地域社会に貢献し、地域の教育機関の最高学府たる使命を果たす。

組織の概要

氏名 所属/職名等 専門分野 備考
高橋 秀樹 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 西洋古典、歴史学 事業代表者
廣部 俊也 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 日本近世文学
鈴木 孝庸 人文社会・教育科学系(人文学部)/フェロー 日本中世文芸
高橋 早苗 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 日本古代文学
中本 真人 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 日本芸能論
三井 正孝 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 日本語学
磯貝 淳一 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 日本語史
矢田 尚子 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 中国古典
千野 真一 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 中国語学
青柳 かおる 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 イスラム学
吉田 治代 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 ヨーロッパ文学、日欧交流史
細田 あや子 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 美術史、比較美術史
高橋 康浩 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 国際関係論
石橋 悠人 人文社会・教育科学系(現社研)/准教授 西洋近代史、科学技術史
小林 繁子 人文社会・教育科学系(教育学部)/准教授 西洋史、東西交流史
篠田 邦彦 人文社会・教育科学系(教育学部)/教授 スポーツ教育論、バドミントン
小林 日出至郎 人文社会・教育科学系(教育学部)/教授 体育原理、剣道
八坂 剛史 人文社会・教育科学系(教育学部)/教授 体力トレーニング論、バレーボール
笠井 直美 人文社会・教育科学系(教育学部)/教授 学校保健、健康教育概論
牛山 幸彦 人文社会・教育科学系(教育学部)/教授 バイオメカニクス
森  恭 人文社会・教育科学系(教育学部)/准教授 体育心理学、サッカー
大庭 昌昭 人文社会・教育科学系(教育学部)/准教授 コーチング学、水泳
石垣 健二 人文社会・教育科学系(教育学部)/准教授 体育科教育学・体育原理
笠巻 純一 人文社会・教育科学系(教育学部)/准教授 健康教育学、公衆衛生学
村山 敏夫 人文社会・教育科学系(教育学部)/准教授 健康科学、バスケット
田中 誠二 人文社会・教育科学系(教育学部)/講師 公衆衛生学、地域保健活動史
檜皮 貴子 人文社会・教育科学系(教育学部)/講師 保健体育科教育学
天野 達郎 人文社会・教育科学系(教育学部)/准教授 運動生理学
伊野 義博 人文社会・教育科学系(教育学部)/教授 音楽科教育法、地域社会音楽論
宇野 哲之 人文社会・教育科学系(教育学部)/教授 音楽実践指導論、指揮・弦楽器
横坂 康彦 人文社会・教育科学系(教育学部)/教授 音楽社会論、音楽マネジメント
清水 研作 人文社会・教育科学系(教育学部)/教授 楽曲分析法、コンピュータ音楽援用論
森下 修次 人文社会・教育科学系(教育学部)/准教授 音楽科教育法、音楽認知論
田中 幸治 人文社会・教育科学系(教育学部)/准教授 音楽実践指導論、音楽認知論
鈴木 賢太 人文社会・教育科学系(教育学部)/准教授 音楽楽曲研究、鍵盤楽器作品研究
鈴木 愛美 人文社会・教育科学系(教育学部)/講師 声楽(歌曲・宗教曲・オペラ)
郷  晃 人文社会・教育科学系(教育学部)/教授 彫刻制作、環境造形課題
佐藤 哲夫 人文社会・教育科学系(教育学部)/教授 美術教育論・現代芸術論
丹治 嘉彦 人文社会・教育科学系(教育学部)/教授 現代絵画表現、現代美術と社会
橋本 学 人文社会・教育科学系(教育学部)/准教授 デザイン制作・空間造形表現
柳沼 宏寿 人文社会・教育科学系(教育学部)/教授 美術科教育法、図画工作
永吉 秀司 人文社会・教育科学系(教育学部)/准教授 日本画表現
田中 咲子 人文社会・教育科学系(教育学部)/准教授 西洋古代美術史
岡村 浩 人文社会・教育科学系(教育学部)/教授 中国漢代書道史、現代の書
角田 勝久 人文社会・教育科学系(教育学部)/准教授 書作品創作研究、書鑑賞論
清水 文博 人文社会・教育科学系(教育学部)/講師 書写書道教育

環東アジア・ボーダレス化に対応した教育システム研究センター

事業代表者

所属:人文社会・教育科学系(教育学部)
職名:教授
氏名:柴田 透
電話:025-262-7100
E-mail:shibata@ed.niigata-u.ac.jp

事業の目的

環東アジア社会のボーダレス化が進行する一方で、経済格差やアジアの歴史認識を巡る問題も深く、功罪相まった影響を日本社会に与えつつある。その解決において、教育の果たす役割は大きい。環東アジアの視点に立ち、自らの地域のアイデンティティや価値を再認識し、新たな教育システムを再構築することは、環東アジアの相互理解と友好の基礎になり、より平和な国際社会を形成するのに不可欠である。
以上のことから、環東アジア・ボーダレス化に対応した教育システムの研究を目的に本事業を実施する。

事業内容

本事業は、環東アジアのボーダレス化に対応した教育システムを研究することを目的とする。その達成のために、言語・社会、自然・科学技術、芸術・スポーツおよび教育の広い領域を想定している。本学の教員養成および人文社会・教育科学系の教育研究の強みを生かして、他のコア・ステーションと積極的に協働し、環東アジアの視点から教育課題を深化することも必要である。また、これまでの教員養成の中で培ってきた教材研究を本事業の達成のために集積し、学校教育、教員養成を総括しながら、以下のことに取り組む。

  • 環東アジアを視野に地域の自然、社会、文化のアイデンティティや価値について研究する。
  • 地域のアイデンティティや価値を環東アジアの中に相対化し、ボーダレス化社会に対応した教育システムの在り方を再考する。
  • 他のコア・ステーションと研究交流を実施し、環東アジアのボーダレス化に対応した教育システムの課題と在り方を検証する。

以上の成果を取り入れ、地域の自然、社会、文化を環東アジア教育システムの教材として研究を行う。

組織の概要

氏名 所属/職名等 専門分野 備考
柴田 透 人文社会・教育科学系/教授 経済学 事業代表者
鈴木 賢治 人文社会・教育科学系/教授 技術教育
麓 慎一 人文社会・教育科学系/教授 日本近代史
田中 雄二 人文社会・教育科学系/講師 教育学
杉澤 武俊 人文社会・教育科学系/准教授 教育心理学
有川 宏幸 人文社会・教育科学系/教授 特別支援教育
加藤 茂夫 人文社会・教育科学系/教授 英語教育
佐藤 亮一 人文社会・教育科学系/教授 電気・通信工学
中村 和吉 人文社会・教育科学系/准教授 被服学
阿部 好貴 人文社会・教育科学系/准教授 数学教育
土佐 幸子 人文社会・教育科学系/教授 理科教育
篠田 邦彦 人文社会・教育科学系/教授 体育・スポーツ
清水 研作 人文社会・教育科学系/教授 音楽
郷  晃 人文社会・教育科学系/教授 美術
清水 文博 人文社会・教育科学系/講師 書道

法と現代社会教育研究センター

事業代表者

所属:人文社会・教育科学系(法学部)
職名:教授
氏名:稲田 隆司
電話:025-262-7590
E-mail:inada@jura.niigata-u.ac.jp

事業の目的

特に、新潟を中心にした環東アジア地域はもとより、現代の日本ないし国際社会が直面する法的・政治学的諸課題につき、複数の研究者が個々人の専門分野を横断する形で共同研究を行い、異なる視点を融合させた、問題解決のための有効な問題提起を行う。その際には、多元化し流動化する社会における規範形成とその動態を把握する理論的、実践的共同研究を行う。
同時に、以上のような共同研究により得られた成果を教育の場に還元すべく、専門的素養と汎用的能力を身につけ現代社会の発展に寄与するグローバル人材育成のための教材開発や新規科目の開設を目指す。

事業内容

  1. 先端分野、学際的分野において複数の研究者が参加する共同研究を推進する。その際には、新潟を含む環東アジア地域や、わが国あるいは諸外国における様々な地域社会が、いかなる現代的諸問題・諸課題を抱えており、またそれらの解決のため法的にはいかなるアプローチがありうるかという視点を重視し、資料収集や関係する地域(諸外国を含む)における現地調査を行う。同時に、こうした作業を通じて得られた資料や情報等を整理し、共同研究推進のため利用できるよう管理体制を整える。
  2. 地域や内外の研究者、研究機関とも結びつきながら、本学における先端的な法学・政治学研究・教育の拠点としての役割を果たすべく、研究会、講演会、シンポジウム、セミナー等を定期的に開催する。また、これらにより得られた成果を、学術誌や報告書等の形で公表する。
  3. 上記の共同研究を本学における教育に還元するため、新たな教育プログラムの開発を行う。具体的には、現代社会が提起する新たな諸課題に即した新規科目や教材(オムニバス科目の共通テキストなど)、教授法を開発し、本学における法学、政治学教育の発展に寄与する。

組織の概要

氏名 所属/職名等 専門分野 備考
稲田 隆司 人文社会・教育科学系(法学部)/教授 刑事法学 事業代表者
國谷 知史 人文社会・教育科学系(法学部)/教授 中国法
駒宮 史博 人文社会・教育科学系(法学部)/教授 租税法
沢田 克己 人文社会・教育科学系(法学部)/教授 経済法
田中 伸至 人文社会・教育科学系(法学部)/教授 社会保障法
田巻 帝子 人文社会・教育科学系(法学部)/教授 法社会学
南島 和久 人文社会・教育科学系(法学部)/教授 行政学
兵藤 守男 人文社会・教育科学系(法学部)/教授 政治学
真水 康樹 人文社会・教育科学系(法学部)/教授 中国政治
石畝 剛士 人文社会・教育科学系(法学部)/准教授 民法
稲吉 晃 人文社会・教育科学系(法学部)/准教授 日本政治史
木南 直之 人文社会・教育科学系(法学部)/准教授 労働法
今本 啓介 人文社会・教育科学系(法学部)/准教授 行政法
田寺 さおり 人文社会・教育科学系(法学部)/准教授 刑法
土屋 武 人文社会・教育科学系(法学部)/准教授 憲法
須川 賢洋 人文社会・教育科学系(法学部)/助教 情報法
田村 明子 人文社会・教育科学系(法学部)/助教 キャリア教育
渡辺 英雄 人文社会・教育科学系(法学部)/助手 憲法
石崎 誠也 人文社会・教育科学系(法学部)/教授 行政法
梅津 昭彦 人文社会・教育科学系(法学部)/教授 商法
丹羽 正夫 人文社会・教育科学系(法学部)/教授 刑法
本間 一也 人文社会・教育科学系(法学部)/教授 刑法
吉田 正之 人文社会・教育科学系(法学部)/教授 商法
岩嵜 勝成 人文社会・教育科学系(法学部)/准教授 民法
栗田 佳泰 人文社会・教育科学系(法学部)/准教授 憲法
櫻井 香子 人文社会・教育科学系(法学部)/准教授 刑事訴訟法
橋口 祐介 人文社会・教育科学系(法学部)/講師 民法
吉田 純平 人文社会・教育科学系(法学部)/講師 民事訴訟法
田中 良弘 人文社会・教育科学系(法学部)/准教授 法学

現代経済研究センター

事業代表者

所属:人文社会・教育科学系(経済学部)
職名:教授
氏名:山崎 剛志
電話:025-262-6508
E-mail:tyamazak@econ.niigata-u.ac.jp

事業の目的

近代経済学の分析手法をはじめとする経済学の最先端の分析手法を用いて、現代日本の抱える様々な経済的課題を分析することを目的とする。とりわけ、新潟地域の経済的課題や、東アジアを中心とする諸外国と日本との経済的関係に焦点を当て、具体的な研究課題に対する理論・実証研究を行うことを目的とする。ミクロ経済学とマクロ経済学の先進的な分析手法を駆使すると共に、近代経済学の分析手法を超えた多様な専門領域をもつ研究者との、学際的なコラボレーションを行い、地域の経済的課題を分析する研究基盤を整備することを目指す。

事業内容

  1. (研究プロジェクトの推進)経済的課題について、最先端の経済学の知見を活かして理論・実証研究を実施する。ミクロ経済学とマクロ経済学の最新の理論研究・実証研究を行うと共に、既存の近代経済学の枠に捉われない分野横断的な経済学の研究を進め、課題に対する解決策を提示する政策志向型の経済学研究を推進する。地域特有の課題に対する理論的・実証的問題を検討し、様々な専門分野を有する多様な研究者による研究コラボレーションを形成し、現代の経済的課題への解決の指針を提言するための共同プロジェクトを推進する。
  2. (研究会および講演会の開催)研究プロジェクトの成果発表を通じて、学内外に広く情報を発信する。学部学生、大学院生の研究会への積極的な参加を奨励し、最先端の研究に触れる機会を設ける。学部学生、大学院生にも論文発表の機会を与え、学生の主体的な研究を奨励する。
  3. (研究成果の普及活動)研究成果を授業内容に反映させることにより新たに得た成果を学部学生、大学院生に普及する。公開講座、出張講義、研究会、シンポジウムの開催、出版物の刊行、インターネットでの情報発信や配信事業を検討する。

組織の概要

氏名 所属/職名等 専門分野 備考
山崎 剛志 人文社会・教育科学系/教授 ミクロ経済学 事業代表者
芹澤 伸子 人文社会・教育科学系/教授 産業組織論
内藤 雅一 人文社会・教育科学系/准教授 国際経済学
高宮 浩司 人文社会・教育科学系/准教授 ゲーム理論
藤堂 史明 人文社会・教育科学系/准教授 環境経済学
濱田 弘潤 人文社会・教育科学系/准教授 企業経済学
中田  豪 人文社会・教育科学系/准教授 国際金融論
笠原 哲也 人文社会・教育科学系/准教授 金融論
北條 雅一 人文社会・教育科学系/准教授 労働経済

東アジア社会関係資本研究センター

事業代表者

所属:人文社会・教育科学系(経済学部)
職名:教授
氏名:澤村 明
電話:025-262-6387
E-mail:sawamura@econ.niigata-u.ac.jp

事業の目的

この事業の目的は、まず、東アジア諸国における条件不利地域や辺境と呼ばれる地域に焦点を当て、社会関係資本の役割を明確にする。さらに以下二つの結実を目指す。1)それぞれの国や地域での地域間格差の是正や均衡ある発展を目指す、より効果的な政策立案へ寄与する。2)調査研究に学生を参加させることで社会調査能力を身に付けさせ、さらに研究成果を講義棟に反映する。

事業内容

社会関係資本(Social Capital)は1990年代から世界的に注目されている概念であり、良好な人間関係が、経済学における資本のように、地域社会の安定や経済成長に寄与するとされている。さまざまな分野で、計測や比較など研究が進んでおり、たとえば社会関係資本と健康・疾病の関係などが明らかにされつつある。
本ステーションの構成員は、人文学部所属の社会学系教員と経済学部所属の公共経営系教員からなり、さらに他学部・他大学の研究者と連携している。このメンバーで、2004年の新潟県中越地震以来、科研費等により新潟県内の中山間地域における社会関係資本の構成要素や変化要因について調査を継続し、長期にわたる社会変化の調査方法を確立してきた。この調査手法を、韓国や台湾等の東アジアの民主主義国家にも応用し、東アジアに特有の社会関係資本の特性を明らかにする。

組織の概要

氏名 所属/職名等 専門分野 備考
澤村 明 人文社会・教育科学系(経済学部)/教授 まちづくり論 事業代表者
渡邊 登 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 政治社会学
松井 克浩 人文社会・教育科学系(人文学部)/教授 災害社会学
杉原 名穂子 人文社会・教育科学系(人文学部)/准教授 ジェンダー論
小池 信之 人文社会・教育科学系(経済学部)/教授 地方財政論
長谷川 雪子 人文社会・教育科学系(経済学部)/准教授 マクロ経済学
鷲見 英司 人文社会・教育科学系(経済学部)/准教授 公共選択論
中東 雅樹 人文社会・教育科学系(経済学部)/准教授 公共経済学
寺尾  仁 自然科学系(工学部)/准教授 都市法制
伊藤 亮司 自然科学系(農学部)/助教 農業経済

中小企業ナレッジ・ネットワーク・センター

事業代表者

所属:人文社会・教育科学系(経済学部)
職名:教授
氏名:李 健泳
電話:025-262-6579
E-mail:lee@econ.niigata-u.ac.jp

事業の目的

事業の目的は、1)アジアにおける企業等の経営について、制度や文化などの背景を含め比較研究を行うことにより特性を見出すこと。2)本学および海外提携校のグローバル人材育成に資すること。3)本学と海外提携校の所在地の地場産業間の協力関係を築くための支援を行うことである。

事業内容

経済学部ではこれまでも経営学教員を主体に、中国・韓国・台湾等のアジア企業の特性について研究を進めてきている。加えて、これらの国々の提携校とは、研究者の派遣・受入だけでなく、提携校間のネットワークを築き上げ、教員の国際ネットワークでの派遣による交換授業や、提携校の学生を一堂に会して国際ワークショップなども実施している。
本ステーションでは、これまでの上記の実績をベースに、ロシア等の提携校も加え、環東アジアにおける経営学の研究教育拠点および研究者・学生の交流拠点の構築を目指すとともに、研究・教育の成果を地域活性化に活かす国際的な産学連携の活動を行う。

組織の概要

氏名 所属/職名等 専門分野 備考
李 健泳 人文社会・教育科学系/教授 管理会計論 事業代表者
菅野 隆 人文社会・教育科学系/教授 税法
藤巻 一男 人文社会・教育科学系/教授 税法
木全  晃 人文社会・教育科学系/教授 企業組織論
加井 久雄 人文社会・教育科学系/准教授 財務会計論
大串 葉子 人文社会・教育科学系/准教授 経営情報論
有元 知史 人文社会・教育科学系/准教授 管理会計論
岸 保行 人文社会・教育科学系/准教授 人的資源管理論
伊藤 龍史 人文社会・教育科学系/准教授 経営戦略論
稲村 由美 人文社会・教育科学系/准教授 財務会計論
山田 陽子 人文社会・教育科学系/准教授 英語学

東アジアにおける自文化発信・異文化間コミュニケーション力育成センター

事業代表者

所属:人文社会・教育科学系
職名:教授
氏名:宮薗 衛
電話:025-262-7133
E-mail:miyazono@ed.niigata-u.ac.jp

事業の目的

学生・院生・現職教員が、新潟・アジア(中国・韓国等)の生活文化・文化遺産・国際交流に関する地域調査・教材開発・授業構想を行い、それらを基に附属学校や県内学校での授業実践と、中国島での国際的授業研究交流活動に取り組むことを通して、グローバル時代に相応しい「地域文化・自文化発信力とアジア諸国との国際理解・異文化間コミュニケーション力を育む教員養成・教員研修の実践的プログラム開発」を目的とする。

事業内容

以下の複数の事業を構想し、年度により、比重を変えて実施する。

  1. 学部生・大学院生を中心に、新潟の生活文化・文化遺産に関する地域調査・教材開発・授業構想を行い、それらを基にした授業実践を附属学校や県内の公立学校で実施することで、地域文化理解を促し、文化発信力、授業実践力を育成する。
  2. 学部生・大学院生・附属学校教員が1で開発した新潟の生活文化・文化遺産理解に関する授業を、北京師範大学実験小学等のアジアの交流学校で実践・授業研究交流して、自文化発信・国際理解・異文化間コミュニケーション力を育成する。
  3. 学部生・大学院生が、中国等のアジアの国・地域と日本・新潟との交流に関わる社会的事象やアジアの国々の生活文化・文化遺産についての地域調査・教材開発・授業構想を踏まえ、附属新潟小学校や県内公立学校等で国際理解・異文化理解のための授業実践を行い、異文化理解・異文化間コミュニケーション力を育成する。

組織の概要

氏名 所属/職名等 専門分野 備考
宮薗  衛 教育学研究科(教職大学院)/教授 社会科教育 事業代表者
相庭 和彦 教育学研究科(教職大学院)/教授 社会教育
高橋 雄一 教育学研究科(教職大学院)/特任教授 学校経営
雲尾  周 教育学研究科(教職大学院)/准教授 教育行政
向山 恭一 教育学部/教授 政治学
麓  慎一 教育学部/教授 歴史学
内田  健 教育学部/准教授 社会学
佐藤 康行 人文学部/教授 社会学
足立 祐子 グローバル教育センター/准教授 異文化理解教育
池田 英喜 グローバル教育センター/准教授 日本語教育
山田 哲哉 附属新潟小学校/副校長 学校経営