本学大学院医歯学総合研究科産科婦人科学分野の榎本隆之教授、関根正幸准教授らの研究グループは、ヒトパピローマウイルス（HPV）^注1ワクチン^注2の積極的勧奨中止が、HPV感染率にもたらした影響を解析し、積極的勧奨中止後の世代で、「ワクチンの標的型であるHPV16/18型の感染率が、ワクチン導入前の世代と同水準まで上昇を始めている」ことを大規模疫学研究（NIIGATA study）にて実証しました。本研究成果は、The Lancet Regional Health – Western Pacific誌に掲載され、このような状況のなか、厚生労働省は、2013年以降中止していたHPVワクチン接種の積極的勧奨を2022年4月より再開することを決定しました。

本研究成果のポイント

• HPVワクチンの普及により、ワクチンの標的型であるHPV16/18型の感染率は、一旦ゼロまで低下した。
• その後、HPVワクチンの積極的勧奨が中止された影響で、HPV16/18型の感染率が、ワクチン導入前の世代と同水準まで上昇を始めている。
• このような状況を受け、厚生労働省はワクチンの積極的勧奨を2022年4月より再開する。

【用語解説】

（注1）HPV（ヒトパピローマウイルス）：パピローマウイルス科に属するウイルスで、200種以上のタイプが同定されている。ウイルスの発がんに関与する能力により高リスク型と低リスク型に分類されている。高リスク型HPVは子宮頸がんの他に肛門がん、口腔咽頭がん、外陰がん、膣がん及び陰茎がんの原因となる。代表的な高リスク型にはHPV16/18/31/33/35/39/45/51/52/56/58/59/68型があり、中でもHPV16/18型で全世界の子宮頸がんの約70％を占めている。また、低リスク型に分類されるHPV6/11型は尖圭コンジローマ（肛門性器のイボ）の原因となる。

（注2）HPVワクチン：現在日本の公費接種（12-16歳女子が対象）で受けられるワクチンは、2価ワクチン（2009年10月承認）、4価ワクチン（2011年6月承認）が認可されている。両者共に高リスク型のHPV16/18型を標的としており、4価ワクチンはそれに加えて低リスク型のHPV6/11型も標的としている。さらに、高リスク型のHPV16/18/31/33/45/52/58型と低リスク型のHPV6/11型を標的とする9価ワクチン（2020年7月承認）も希望者は接種を受けることができるが、公費接種可能なワクチンには含まれていない。

研究内容の詳細

ワクチン積極的勧奨中止の影響でHPV感染率が再上昇－大規模疫学研究NIIGATA study－（PDF：0.4MB）

論文情報

【掲載誌】The Lancet Regional Health – Western Pacific
【論文タイトル】Suspension of proactive recommendations for HPV vaccination has led to a significant increase in HPV infection rates in young Japanese women: real-world data
【著者】Sekine M, Yamaguchi M, Kudo R, Hanley SJB, Ueda Y, Adachi S, Kurosawa M, Miyagi E, Hara M, Enomoto T
【doi】10.1016/j.lanwpc.2021.100300

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