- ホーム
- 現代社会文化研究科（博士後期課程）共生文化研究専攻の三つのポリシー
現代社会文化研究科（博士後期課程）共生文化研究専攻の三つのポリシー
ディプロマ・ポリシー
人材育成目標（修了生が身に付けるべき資質・能力）
移動・通信手段が飛躍的に進歩した現代社会では、様々な背景をもった人々がともに暮らすことによって、たとえば地域紛争や宗教対立、貧困など多様な問題が不可避的に生じています。当プログラムでは、これらの問題の分析・解決にあたって、社会や文化間の相互理解に焦点をあて、歴史学、言語文化学及び比較文化論に関する研究を行い、また他の専門分野や実務との邂逅を通してその専門性をより高めることにより、課題発見と探究能力及び倫理観を有するだけでなく、新潟などの地域社会や環東アジアを拠点とする国際社会において、指導的立場にたって課題に取り組み、解決の方向を示し、実践する研究者・研究支援人材及び高度専門職業人を育成します。
本学に当プログラムの修業年限以上在学し、所定の授業科目及び12単位以上を修得した者で、人材育成目標に係る下記能力を有すると認められた者に、博士（学術）、又は博士（文学）の学位を授与します。
プログラムの到達目標（目標としての学修成果）
知識・理解
- 日本を含む環東アジア・欧米の各地域における歴史学、言語文化学及び比較文化論に関して、高度な専門知識を有し、また深く理解している。
当該分野固有の能力
- 日本を含む環東アジア・欧米の各地域における歴史学、言語文化学及び比較文化論に関する高度な専門知識をもとに、自ら仮説を構築し、検証することができる。
汎用的能力
- 専門的見地から現代社会で共生していくための実践的課題を発見することができる。
- 実践的課題を他者と共有して探究していくことができる。
- 多元的な考え方及び視点を尊重しながら独自の見解や立場を構築することができる。
- 専門分野・異分野を問わず自身の研究内容について、他者に対して適切かつ過不足なく伝えることができる。
態度・姿勢
- 共生文化研究専攻における自身の専門性の基礎を築き、かつ他の専門分野や実務との邂逅を通してそれをブラッシュアップしようとする姿勢を備えている。
- 社会をグローバルでダイバーシティのあるものとしてとらえ、他者を尊重しながら独自の見解や立場を構築しようとする姿勢を備えている。
- 新潟などの地域社会や環東アジアを拠点とする国際社会において常に現代社会で共生していくための課題を探究し続け、大学院で培った能力を、国内外を問わずそれぞれの立場で実践していこうとする姿勢を備えている。
カリキュラム・ポリシー
到達目標に達するための教育課程
カリキュラム編成
当プログラムでは、社会や文化間の相互理解に焦点をあて、歴史学・言語文化学・比較文化論に関する研究を行い、また他の専門分野や実務との邂逅を通してその専門性をより高めることにより、課題発見と探究能力および倫理観を有するだけでなく、新潟などの地域社会や環東アジアを拠点とする国際社会において、共同かつ率先して課題に取り組み、解決の方向を示すことができる指導的な立場にたつ研究者・研究支援人材および高度専門職業人を育成するという目的に対応したカリキュラムが編成されています。
日本、アジア、欧米等の言語・歴史・文化にかかわる諸事項についてのより高度な専門的知識及び自ら設定した課題を深く探究し解決策を見出す能力を養成し、段階的に博士論文作成の準備をする科目として、「特定研究Ⅰ」、「特定研究Ⅱ」、及び「特定研究Ⅲ」（各2単位、計6単位）を履修します。
博士論文のブラッシュアップを図り、専門分野・異分野を問わず自身の研究内容についていかなる相手に対しても適切かつ十分に伝える優れたプレゼンテーション能力を身に付けるための科目として、「共生文化研究総合演習」（2単位）を履修します。
また、博士論文作成に必要とされる高度な専門知識及び考え方を修得するために、「選択科目」（各2単位、計4単位以上）を履修します。
学修内容・方法
第1期（第1セメスター～第2セメスター）の必修科目「特定研究Ⅰ」では、主指導教員が組織する共同研究プロジェクトに参加し、そこでの研究成果をふまえ2万字程度の参考論文を執筆・公表します。さらに、「選択科目」を履修することで、論文執筆に必要な専門知識及び考え方を修得します。
第2期（第3セメスター～第4セメスター）の必修科目「特定研究Ⅱ」でも、同様に主指導教員が組織する共同研究プロジェクトに参加し、そこでの研究成果をふまえ2万字程度の参考論文を執筆・公表します。さらに、「共生文化研究総合演習」において、各自の研究内容を発表し、所属する専攻の教員や学生との質疑応答を行います。
第3期（第5セメスター～第6セメスター）の必修科目「特定研究Ⅲ」でも、同様に主指導教員が組織する共同研究プロジェクトに参加し、そこでの研究成果をふまえ2万字程度の参考論文を執筆・公表します。また、「学位論文執筆資格審査（口述試験・筆記試験）」を経て、博士論文の草稿を執筆します。さらに博士論文草稿に対する履修指導委員会の指導を経たうえで、学位論文を提出します。
学修成果の評価方法
「特定研究Ⅰ」、「特定研究Ⅱ」、及び「特定研究Ⅲ」では、研究プロジェクトにおける研究成果を、主指導教員が評価します。
選択科目では、各科目における課題、レポート、試験により一定以上の成績を修めることで、当該科目担当教員が評価します。
「共生文化研究総合演習」では、研究成果のみならず、専門分野以外の相手に対しても適切かつ十分に伝えるコミュニケーション能力を、他分野の教員を含む研究指導チームが評価します。
アドミッション・ポリシー
入学者に求める資質・能力と入学者選抜方法
入学者に求める資質・能力（求める学生像）
歴史学・言語文化学・比較文化論の学問分野において、相互理解と相互発展という共生の観点から、多角的・総合的に分析・解決する能力を涵養し、日本、アジア、欧米等の言語・歴史・文化についての高度な専門的知識と課題解決能力を有し、地域や世界を牽引する研究者・研究支援人材及び高度専門職業人を育成するために、以下のような資質・能力を有する学生を求めます。
- 人文・社会科学について、博士前期課程修了レベルの学力を有している人。
- 日本、アジア、欧米等の言語・歴史・文化について高度な専門的知識を有し、十分な研究遂行能力を有している人。
- 世界諸地域の言語・歴史・文化に関する課題を、相互理解と相互発展という共生の観点から、多角的・総合的に分析・解決する能力を有している人。
- 以上の能力をもとに地域や世界を牽引しようとする意欲を有している人。
選抜方法
修士（博士前期）課程修了レベルの基礎学力、専門分野についての高度な知識と十分な研究遂行能力、コミュニケーション能力、専門分野に対する意欲のある学生を、以下の方法により選抜します。
一般選抜
本選抜では、1又は2のいずれかの方法で選抜する。
- 修士論文により、研究遂行能力を評価する。筆記試験［外国語科目（英語、ドイツ語、フランス語、中国語、朝鮮語、ロシア語のうちから）1科目］により、外国語能力を評価する。また、口述試験により、コミュニケーション能力、専門分野に対する意欲および研究遂行能力を評価する。
- 修士（博士前期）課程修了見込者で修士論文の提出ができない場合は、修士課程における研究状況等を詳細に記載した研究経過報告書により、研究遂行能力を評価する。筆記試験［専門科目一科目、外国語科目（英語、ドイツ語、フランス語、中国語、朝鮮語、ロシア語のうちから）1科目］により、専門分野に対する知識と語学力を評価する。また、口述試験により、コミュニケーション能力、専門分野に対する意欲および研究遂行能力を評価する。
外国人留学生特別選抜
本選抜では、1又は2のいずれかの方法で選抜する。
- 修士論文により、研究遂行能力を評価する。口述試験により、博士前期課程修了程度レベルの基礎学力、コミュニケーション能力、専門分野に対する意欲および研究遂行能力を評価する。また、入学後の教育研究に必要とする日本語能力について審査することがある。
- 修士（博士前期）課程修了見込者で修士論文の提出ができない場合は、修士課程における研究状況等を詳細に記載した研究経過報告書により、研究遂行能力を評価する。筆記試験（専門科目一科目）により、専門分野に対する知識を評価する。口述試験により、コミュニケーション能力、専門分野に対する意欲および研究遂行能力を評価する。また、入学後の教育研究に必要とする日本語能力について審査することがある。
社会人特別選抜
本選抜では、1又は2のいずれかの方法で選抜する。
- 修士論文により、研究遂行能力を評価する。口述試験により、博士前期課程修了程度レベルの基礎学力、コミュニケーション能力、専門分野に対する意欲および研究遂行能力を評価する。
- 修士（博士前期）課程修了見込者で修士論文の提出ができない場合は、修士課程における研究状況等を詳細に記載した研究経過報告書により、研究遂行能力を評価する。筆記試験（専門科目一科目）により、専門分野に対する知識を評価する。口述試験により、コミュニケーション能力、専門分野に対する意欲および研究遂行能力を評価する。
進学者選考
本選抜では、1又は2のいずれかの方法で選抜する。
- 修士論文により、研究遂行能力を評価する。口述試験により、博士前期課程修了程度レベルの基礎学力、コミュニケーション能力、専門分野に対する意欲および研究遂行能力を評価する。
- 修士（博士前期）課程修了見込者で修士論文の提出ができない場合は、修士課程における研究状況等を詳細に記載した研究経過報告書により、研究遂行能力を評価する。筆記試験（専門科目一科目）により、専門分野に対する知識を評価する。口述試験により、コミュニケーション能力、専門分野に対する意欲および研究遂行能力を評価する。