ディプロマ・ポリシー

人材育成目標（修了生が身に付けるべき資質・能力）

本専攻では、以下の資質・能力の育成を目指しています。

1. 学校現場が抱える教育課題の特徴と背景を分析し、解決に向けた方策をデザインすることができる。
2. 課題解決に向け、教職員との協働により実践と省察を繰り返し、学び続けることができる。
3. 協働的・組織的に課題を解決するマネジメント能力とリーダーシップを兼ね備えている。

そのために「高度な教育実践力」「特別支援教育の専門性」「学校改革を推進する実行力」の3つを柱としています。

• 「高度な教育実践力」：学ぶ意欲を高める授業を行う、一人ひとりを大切にし向き合い対応する、教育を推進する資質・能力
• 「特別支援教育の専門性」：特別な支援を要する児童生徒個々の教育的ニーズの多様化の中で、各学校での特別支援教育を円滑に推進し得る専門的力量
• 「学校改革を推進する実行力」：学校と家庭・地域と連携する、学校における危機管理、グローバル化に対応した教育の構築などを推進する資質・能力

本学に当該プログラムの修業年限以上在学し、所定の授業科目及び46単位以上を修得した者で、下記の能力を有すると認められる者に、教職修士（専門職）の学位を授与します。

プログラムの到達目標（目標としての学修成果）

知識・理解

• カリキュラム・マネジメントの基本を理解している。（第1領域）
• 教育基本法及び学校教育法に規定される各教科の目的・目標・内容を体系的に理解している。（第2領域）
• 生徒指導の実際において不可欠な知識とスキル、校内外の連携の意義について理解している。（第3領域）
• 生きる力をはぐくむ学級経営のあり方や様々な学校現場で実践できる手法を理解している。（第4領域）
• 地域社会や地域社会のグローバル化に伴う実践的課題や学校・教師の期待される役割について理解している。（第5領域）
• 特別支援教育の教育課程、基礎的環境整備と合理的配慮、UDLの必要性について理解している。（第6領域）

当該分野固有の能力

• 地域や学校の教育課題の克服に向けたカリキュラムをマネジメントすることができる。（第1領域）
• 子どもの学びや学力の三要素の育成を目指した学習をデザインし、授業改善につながる評価・分析を行うことができる。（第2領域）
• 子どもの世界認識の理解の上で発達を促す方策や介入を生徒指導や学習指導に生かすことができる。（第3領域）
• 地域教育経営の理解を基に、地域の教育関連機関との連携策を立てることができる。（第4領域）
• 地域に顕在化する課題を地域創生のための教育計画案作成や教育実践につないでいくことができる。（第5領域）
• （支援の必要のある児童生徒の）障害の多様性に対応した個別の教育支援計画・指導計画やUDLの考え方を取り入れた授業計画を作成し、実践することができる。（第6領域）

汎用的能力

• 学習指導上の課題や修得を目指す専門性に沿った課題の解決に向けて、授業をデザインし、実践・省察・分析し、改善することができる。
• 学校課題の課題に向けた学校経営のグランドデザインを作成することができる。
• 有機的・効果的な協働による学習指導や学級経営を行うことができる。
• 教職員や地域と協働して、学校現場が直面する課題の解決に向けて、構想・実践・検証することができる。

態度・姿勢

• 協働しながら実践していく態度と姿勢を備えている。
• 地域や学校のスクールリーダーとしての自覚を持って取り組む態度と姿勢を備えている。
• 実践と省察を繰り返し、自身の学びを深めようとする態度と姿勢を備えている。

カリキュラム・ポリシー

到達目標に達するための教育課程

カリキュラム編成

カリキュラムは、共通必修領域（6領域：12科目）、選択領域（5科目群：40科目）、実習科目（16科目）で構成されています。選択科目は、コースや分野により履修モデルを示すとともに、院生自身の課題意識や興味・関心に基づいて選べる選択科目が用意されています。確かな理論と優れた実践的能力を備えたスクールリーダー及び学校づくりの有力なリーダーとなりうる人材を養成する目的に対応したカリキュラムが編成されています。
※第1領域：教育課程の編成・実施に関する領域
　第2領域：教科等の実践的な指導方法に関する領域
　第3領域：生徒指導・教育相談に関する領域
　第4領域：学級経営・学校経営に関する領域
　第5領域：学校教育と教員の在り方に関する領域
　第6領域：特別支援教育に関する領域

学修内容・方法

全ての科目は学部卒院生と現職院生が区別なく学び合う形態を取っています。特定連携協力校（2年間勤務しながら学ぶ現職院生の勤務校）で開講される共通必修科目の一部は、当該校の教員にも開放しています。また、実習科目や共通必修科目、課題研究等の多くが、関係機関や教育委員会の管理施設や連携協力校（派遣の現職院生在籍校）で開講され、理論と実践の往還を支えるシステムを支えています。

学修成果の評価方法

在籍校及び実習校での院生の継続的な教育実践と省察による学びは、実習日誌や課題研究の振り返りとして記録し、ポートフォリオとして蓄積することを院生に求めています。これについては、在籍校および実習校の教員にも定期的に評価と指導に関与いただく上での資料となっています。また、各期ごとに学期末レポート、2年間の総括として修了レポートの作成を求め、修了報告会では、在籍校および実習校の校長等を前に、取り組みの成果を報告する機会をもっています。

アドミッション・ポリシー

入学者に求める資質・能力と入学者選抜方法

入学者に求める資質・能力（求める学生像）

確かな理論と優れた実践的能力を備えたスクールリーダー及び学校づくりの有力なリーダーとなりうる人材を養成するために、以下のような資質・能力を有する学生、現職教員を求めます。

学部卒業生

1. 教員としての基礎的・基本的能力について、学士課程卒業レベルの学力を有している人。
2. 学校現場が抱える様々な課題に対する知見をもち、解決に向かう研究遂行能力を有している人。
3. 学校の教職員と協働して課題に取り組む上で、必要なコミュニケーション能力を有している人。
4. 教職への意欲が明確で、自らを向上させ、課題解決に取り組む姿勢を有している人。

現職教員

1. 学校現場が直面する課題を解決・克服するための教育実践及び学校経営に関する総合的な知見を有している人。
2. 学校現場が直面する課題を解決・克服する教育実践や学校経営に関する実践について高度な知見を有し、十分な研究遂行能力を有している人。
3. 学校の教職員及び地域社会との協働により、課題解決に向けた実践の構想･実施・検証する能力及び自校の課題を組織的に解決するマネジメント能力を有している人。
4. 学校現場が直面する課題の改善及び学校経営の改善に対する旺盛な意欲を有している人。

選抜方法

確かな理論と優れた実践的能力を備えたスクールリーダー及び学校づくりの有力なリーダーとなりうる学生、現職教員を養成するために、以下の方法により選抜します。

一般選抜

本選抜では、教育に関わる学士課程卒業レベルの学力を有しているかを教育に関わる小論文によって評価する。また、教育実践に対する知識と十分な研究遂行能力及びコミュニケーション能力を口述試験によって評価する。さらに、教育に対する明確な動機や意欲を研究計画書等の出願書類によって総合的に評価する。

現職教員選抜

本選抜では、教育実践や学校経営に対する高度な知識と十分な研究遂行能力及びコミュニケーション能力を口述試験によって評価する。また、教育実践や学校経営に取り組む明確な課題や課題解決力を研究計画書によって評価する。さらに。学校課題の解決・克服に取り組んできた教育実践や学校経営の実績を、教育実践論文や記録等の出願書類によって総合的に評価する。