本学は、伊藤忠テクノソリューションズ株式会社（略称：CTC）と、農地における温室効果ガス（Greenhouse Gas、GHG）の正確な放出量の測定に向けた共同研究を2023年6月から開始しました。本研究は、本学農学部の研究グループ（永野博彦助教（研究代表者）、長谷川英夫教授、斎藤嘉人助教）が行います。
近年、カーボンニュートラルの実現に向けた施策として、堆肥や緑肥などの有機物を用いた土づくりを通したGHG排出抑制の取組が注目されています。また、GHGの排出量や削減量を売買するカーボン・クレジットは、農業分野で新たな収入源として期待されており、精度の高い測定方法や信頼性のあるデータ化の仕組みが求められています。
そこで、本学とCTCは、多種多様な業界・業種の事業者が連携して新しい製品やサービスを創造するための新潟市の「DXプラットフォーム」を活用して、GHG放出量の正確な測定や削減、さらにカーボン・クレジットで得られた収入を生産者らに還元する仕組みの構築を検討してきました。
その第一段階として、本学とCTCは、畑地でのGHG放出量の正確な測定に向けた共同研究を開始しました。この研究では、本学農学部附属フィールド科学教育研究センターの試験対象区約60アール（6,000平方メートル）において、複数の地点から土壌をサンプリングし、土壌の成分の違いによるGHG放出量の差を比較・検証します。将来的には、GHG削減量の可視化やGHG放出量の予測、経済効果の推定なども目指していきます。
本学は、今後も農業振興や地域経済の活性化に貢献する新たな価値共創によって、社会全体のGX（グリーン・トランスフォーメーション）の推進に貢献していきます。

温室効果ガス測定の様子

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