透析導入（注1）率（人口当たりの透析導入患者数）には都道府県によって差があり、差の理由を明らかにすることは、都道府県差の改善に繋がる可能性があります。そこで、本学大学院医歯学総合研究科臓器連関学講座の若杉三奈子特任准教授、同研究科腎･膠原病内科学分野の成田一衛教授の研究グループは、特定健診実施率にも都道府県差があることに着目し、透析導入率との関連を検討しました。その結果、特定健診実施率が高い都道府県は性年齢を調整した透析導入率（標準化透析導入比、Standardized incidence ratio, SIR）が低く、40～74歳における慢性腎臓病（Chronic kidney disease, CKD）の有病率も低いという有意な関連が示されました。特定健診実施率を高めることで、透析導入率の都道府県差を小さくできる可能性が示唆されました。

本研究成果のポイント

• 　特定健診実施率が高い都道府県は、性年齢を調整した透析導入率（SIR）が低い。
• 　特定健診実施率が高い都道府県は、CKD有病率（40～74歳における）も低い。
• 　特定健診実施率を高めることで、都道府県差を小さくできる可能性がある。

【用語解説】

（注1）透析導⼊とは、慢性腎臓病（CKD）が進⾏し、腎臓の機能が低下した状態（末期腎不全）に⾄ったため、透析療法を開始されたことを意味します。なお、透析療法を経ずに腎臓移植が⾏われる場合もありますが、⽇本では極めて少数例です。

研究内容の詳細

特定健診実施率の高い都道府県は透析導入率が低い－特定健診実施率を高めることで都道府県差を小さくできる可能性－（PDF：0.6MB）

論文情報

【掲載誌】Clinical and Experimental Nephrology
【論文タイトル】Higher participation rates for Specific Health Checkups are associated with a lower incidence of treated ESKD in Japan
【著者】Minako Wakasugi, Ichiei Narita
【doi】10.1007/s10157-023-02412-3

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