このページの本文へ移動

現代社会文化研究科

現代文化専攻(博士前期課程) 社会文化専攻(博士前期課程) 法政社会専攻(博士前期課程)
経済経営専攻(博士前期課程) 人間形成研究専攻(博士後期課程) 共生文化研究専攻(博士後期課程)
共生社会研究専攻(博士後期課程)

現代文化専攻(博士前期課程)

教育理念・目的

現代文化専攻は,社会や文化に関する課題を,情報文化,哲学・心理学及び生活健康行動科学の観点から発見・探求する能力を涵養し,現代文化についての専門的知識と課題発見・探求能力を有する専門職業人及び研究者を育成します。

教育内容・特色

情報社会文化,現代人間科学,および生活健康行動科学の3分野から構成され,各分野とも,文化・社会・人間行動について幅広く学修することができます。取得できる学位は,修士(文学),修士(学術)です。

求める学生像

大学卒業レベルの基礎学力の上に,専門領域の学問内容に高い理解度を有する学生を求めています。

一般入試

文化・社会・人間行動の分野で,専門職業人もしくは研究者として社会に貢献できる人

外国人留学生特別入試

異文化体験をもとに,文化・社会・人間行動の分野で,専門職業人もしくは研究者として国際的に貢献できる外国人

社会人特別入試

社会人としての経験をふまえ,文化・社会・人間行動の分野で,専門職業人もしくは研究者として社会に貢献できる人

入学者選抜の基本方針

大学卒業レベルの学力をもとに,専門領域の学問内容をさらに高める能力と意欲を有する学生を選抜します。

一般入試

個別学力検査では,筆記試験と口述試験が行われます。筆記試験は,外国語と専門科目各1科目ないしは専門科目2科目を課し,専攻に関する基礎的かつ専門的な学力を評価します。また,口述試験では,研究計画や研究意欲などが審査されます。

外国人留学生特別入試

個別学力検査では,筆記試験と口述試験が行われます。筆記試験は,専門科目1科目を課し,専攻に関する専門的な学力を評価します。また,口述試験では,研究計画や研究意欲などが審査されます。

社会人特別入試

個別学力検査では,筆記試験と口述試験が行われます。筆記試験は,小論文を課し,専攻に関する専門的な学力を評価します。また,口述試験では,研究計画や研究意欲などが審査されます。

社会文化専攻(博士前期課程)

教育理念・目的

社会文化専攻は,社会や文化間の相互理解に関する課題を,世界の言語・歴史・文化の観点から発見・探求する能力を涵養し,社会文化についての専門的知識と課題発見・探求能力を有する専門職業人及び研究者を育成します。

教育内容・特色

アジア社会文化,欧米社会文化及び国際日本文化の3分野から構成され,各分野とも,言語・歴史・文化について幅広く学修することができます。国際日本文化分野では,とくに海外での日本語教育の指導ができるよう日本語教育とその関連分野について学びます。取得できる学位は,修士(文学),修士(学術)です。

求める学生像

大学卒業レベルの基礎学力の上に,専門領域の学問内容に高い理解度を有する学生を求めています。

一般入試

言語・歴史・文化の分野で,専門職業人もしくは研究者として社会に貢献できる人

外国人留学生特別入試

異文化体験をもとに,言語・歴史・文化の分野で,専門職業人もしくは研究者として国際的に貢献できる外国人

社会人特別入試

社会人としての経験をふまえ,言語・歴史・文化の分野で,専門職業人もしくは研究者として社会に貢献できる人

入学者選抜の基本方針

大学卒業レベルの学力をもとに,専門領域の学問内容をさらに高める能力と意欲を有する学生を選抜します。

一般入試

個別学力検査では,筆記試験と口述試験が行われます。筆記試験は,外国語と専門科目各1科目ないしは専門科目2科目を課し,専攻に関する基礎的かつ専門的な学力を評価します。また,口述試験では,研究計画や研究意欲などが審査されます。

外国人留学生特別入試

個別学力検査では,筆記試験と口述試験が行われます。筆記試験は,専門科目1科目を課し,専攻に関する専門的な学力を評価します。また,口述試験では,研究計画や研究意欲などが審査されます。

社会人特別入試

個別学力検査では,筆記試験と口述試験が行われます。筆記試験は,小論文を課し,専攻に関する専門的な学力を評価します。また,口述試験では,研究計画や研究意欲などが審査されます。

法政社会専攻(博士前期課程)

教育理念・目的

法政社会専攻は,法制度及び行政に関する課題を,共生社会の構築という観点から発見・探求する能力を涵養し,法政社会についての専門的知識と課題発見・探求能力を有する専門職業人及び研究者を育成します。

教育内容・特色

法政社会と国際社会(英語コース)の2分野から構成され,両分野とも,法制度と行政について幅広く学修することができます。なお,国際社会分野では,授業は英語で行われ,学位論文も英語で執筆します。取得できる学位は,修士(法学),修士(行政学)及び修士(学術)です。

求める学生像

大学卒業レベルの基礎学力の上に,専門領域の学問内容に高い理解度を有する学生を求めています。

一般入試

法制度・行政の分野で,専門職業人もしくは研究者として社会に貢献できる人

外国人留学生特別入試

異文化体験をもとに,法制度・行政の分野で,専門職業人もしくは研究者として国際的に貢献できる外国人

社会人特別入試

社会人としての経験をふまえ,法制度・行政の分野で,専門職業人もしくは研究者として社会に貢献できる人

入学者選抜の基本方針

大学卒業レベルの学力をもとに,専門領域の学問内容をさらに高める能力と意欲を有する学生を選抜します。

一般入試

個別学力検査では,筆記試験と口述試験が行われます。筆記試験は,外国語と専門科目各1科目ないしは専門科目2科目を課し,専攻に関する基礎的かつ専門的な学力を評価します。また,口述試験では,研究計画や研究意欲などが審査されます。

外国人留学生特別入試

個別学力検査では,筆記試験と口述試験が行われます。筆記試験は,専門科目1科目を課し,専攻に関する専門的な学力を評価します。また,口述試験では,研究計画や研究意欲などが審査されます。

社会人特別入試

個別学力検査では,筆記試験と口述試験が行われます。筆記試験は,小論文を課し,専攻に関する専門的な学力を評価します。また,口述試験では,研究計画や研究意欲などが審査されます。

経済経営専攻(博士前期課程)

教育理念・目的

経済経営専攻は,グローバル化が進む現代社会の重層的かつ複雑な経済に関する課題を,経済学・経営学の観点から発見・探求する能力を涵養し,経済経営についての専門的知識と課題発見・探求能力を有する専門職業人及び研究者を育成します。

教育内容・特色

経済社会と経営会計の2分野から構成され,両分野とも,グローバル経済について幅広く学修することができます。取得できる学位は,修士(経済学),修士(経営学),修士(公共経営学)及び修士(学術)です。

求める学生像

大学卒業レベルの基礎学力の上に,専門領域の学問内容に高い理解度を有する学生を求めています。

一般入試

経済・経営の分野で,専門職業人もしくは研究者として社会に貢献できる人

外国人留学生特別入試

異文化体験をもとに,経済・経営の分野で,専門職業人もしくは研究者として国際的に貢献できる外国人

社会人特別入試

社会人としての経験をふまえ,経済・経営の分野で,専門職業人もしくは研究者として社会に貢献できる人

入学者選抜の基本方針

大学卒業レベルの学力をもとに,専門領域の学問内容をさらに高める能力と意欲を有する学生を選抜します。

一般入試

個別学力検査では,筆記試験と口述試験が行われます。筆記試験は,外国語と専門科目各1科目ないしは専門科目2科目を課し,専攻に関する基礎的かつ専門的な学力を評価します。また,口述試験では,研究計画や研究意欲などが審査されます。

外国人留学生特別入試

個別学力検査では,筆記試験と口述試験が行われます。筆記試験は,専門科目1科目を課し,専攻に関する専門的な学力を評価します。また,口述試験では,研究計画や研究意欲などが審査されます。

社会人特別入試

個別学力検査では,筆記試験と口述試験が行われます。筆記試験は,小論文を課し,専攻に関する専門的な学力を評価します。また,口述試験では,研究計画や研究意欲などが審査されます。

人間形成研究専攻(博士後期課程)

教育理念・目的

人間形成研究専攻は,家庭・学校・社会等における人間形成に関する課題を,生活環境・文化・教育の観点から分析・解決する能力を涵養し,人間形成についての高度な専門的知識と課題解決能力を有する高度専門職業人及び研究者を育成します。

教育内容・特色

人間形成文化,現代教育文化の2分野から構成され,両分野とも,生活環境・文化・教育について学際的に研究することができます。取得できる学位は,博士(学術),博士(文学)及び博士(教育学)です。

求める学生像

博士前期課程修了レベルの専門分野に関する学力の上に,さらに専門領域の学問内容に対する高度な研究能力と成果の発信力を有する学生を求めています。

一般入試

生活環境・文化・教育の分野で,高度専門職業人もしくは研究者として社会に貢献できる人

外国人留学生特別入試

異文化体験をもとに,生活環境・文化・教育の分野で,高度専門職業人もしくは研究者として国際的に貢献できる外国人

社会人特別入試

社会人としての経験をいかした研究を通じて,生活環境・文化・教育の分野で,高度専門職業人もしくは研究者として社会に貢献できる人

入学者選抜の基本方針

博士前期課程修了レベルの専門分野に関する学力の上に,さらに専門領域の学問内容に対する高度な研究能力と成果の発信力を有する学生を選抜します。

一般入試

個別学力検査では,筆記試験と口述試験が行われます。筆記試験は,外国語と専門科目各1科目を課し,専門分野に関する学力を評価します(修士論文の提出者には専門科目が免除されます)。また,口述試験では,研究計画や研究意欲などが審査されます。

外国人留学生特別入試

個別学力検査では,筆記試験と口述試験が行われます。筆記試験は,専門科目1科目を課し,専門分野に関する学力を評価します(修士論文の提出者には専門科目が免除されます)。また,口述試験では,研究計画や研究意欲などが審査されます。なお,日本語能力を審査することがあります。

社会人特別入試

個別学力検査では,筆記試験と口述試験が行われます。筆記試験は,専門科目1科目を課し,専門分野に関する学力を評価します(修士論文の提出者には専門科目が免除されます)。また,口述試験では,研究計画や研究意欲などが審査されます。なお,外国語能力を審査することがあります。

共生文化研究専攻(博士後期課程)

教育理念・目的

共生文化研究専攻は,世界の諸地域の言語・歴史・文化に関する課題を,相互理解と相互発展という共生の観点から,多角的・総合的に分析・解決する能力を涵養し,日本,アジア,欧米等の言語・歴史・文化についての高度な専門的知識と課題解決能力を有する高度専門職業人及び研究者を育成します。

教育内容・特色

地域共生文化,国際共生文化の2分野から構成され,両分野とも,言語・歴史・文化について学際的に研究することができます。取得できる学位は,博士(学術),博士(文学)です。

求める学生像

博士前期課程修了レベルの専門分野に関する学力の上に,さらに専門領域の学問内容に対する高度な研究能力と成果の発信力を有する学生を求めています。

一般入試

言語・歴史・文化の分野で,高度専門職業人もしくは研究者として社会に貢献できる人

外国人留学生特別入試

異文化経験をもとに,言語・歴史・文化の分野で,高度専門職業人もしくは研究者として国際的に貢献できる外国人

社会人特別入試

社会人としての経験をいかした研究を通じて,言語・歴史・文化の分野で,高度専門職業人もしくは研究者として社会に貢献できる人

入学者選抜の基本方針

博士前期課程修了レベルの専門分野に関する学力の上に,さらに専門領域の学問内容に対する高度な研究能力と成果の発信力を有する学生を選抜します。

一般入試

個別学力検査では,筆記試験と口述試験が行われます。筆記試験は,外国語と専門科目各1科目を課し,専門分野に関する学力を評価します(修士論文の提出者には専門科目が免除されます)。また,口述試験では,研究計画や研究意欲などが審査されます。

外国人留学生特別入試

個別学力検査では,筆記試験と口述試験が行われます。筆記試験は,専門科目1科目を課し,専門分野に関する学力を評価します(修士論文の提出者には専門科目が免除されます)。また,口述試験では,研究計画や研究意欲などが審査されます。なお,日本語能力を審査することがあります。

社会人特別入試

個別学力検査では,筆記試験と口述試験が行われます。筆記試験は,専門科目1科目を課し,専門分野に関する学力を評価します(修士論文の提出者には専門科目が免除されます)。また,口述試験では,研究計画や研究意欲などが審査されます。なお,外国語能力を審査することがあります。

共生社会研究専攻(博士後期課程)

教育理念・目的

共生社会研究専攻は,国際社会や地域社会における法,政治,経済等のシステム及び制度に関する課題を,相互理解と相互発展という共生の観点から,多角的・総合的に分析・解決する能力を涵養し,法学,経済学の高度な専門的知識と課題解決能力を有する高度専門職業人及び研究者を育成します。

教育内容・特色

地域共生社会,国際共生社会の2分野から構成され,両分野とも,法・政治・経済について学際的に研究することができます。取得できる学位は,博士(学術),博士(法学)及び博士(経済学)です。

求める学生像

博士前期課程修了レベルの専門分野に関する学力の上に,さらに専門領域の学問内容に対する高度な研究能力と成果の発信力を有する学生を求めています。

一般入試

法・政治・経済の分野で,高度専門職業人もしくは研究者として社会に貢献できる人

外国人留学生特別入試

異文化体験をもとに,法・政治・経済の分野で,高度専門職業人もしくは研究者として国際的に貢献できる外国人

社会人特別入試

社会人としての経験をいかした研究を通じて,法・政治・経済の分野で,高度専門職業人もしくは研究者として社会に貢献できる人

入学者選抜の基本方針

博士前期課程修了レベルの専門分野に関する学力の上に,さらに専門領域の学問内容に対する高度な研究能力と成果の発信力を有する学生を選抜します。

一般入試

個別学力検査では,筆記試験と口述試験が行われます。筆記試験は,外国語と専門科目各1科目を課し,専門分野に関する学力を評価します(修士論文の提出者には専門科目が免除されます)。また,口述試験では,研究計画や研究意欲などが審査されます。

外国人留学生特別入試

個別学力検査では,筆記試験と口述試験が行われます。筆記試験は,専門科目1科目を課し,専門分野に関する学力を評価します(修士論文の提出者には専門科目が免除されます)。また,口述試験では,研究計画や研究意欲などが審査されます。なお,日本語能力を審査することがあります。

社会人特別入試

個別学力検査では,筆記試験と口述試験が行われます。筆記試験は,専門科目1科目を課し,専門分野に関する学力を評価します(修士論文の提出者には専門科目が免除されます)。また,口述試験では,研究計画や研究意欲などが審査されます。なお,外国語能力を審査することがあります。